新しいNISA制度の導入により、多くの投資家がS&P500などのインデックスファンドを活用して長期投資を始めています。一方で、「ゆうちょ銀行で購入したS&P500を楽天証券に移したい」「複数保有になってしまう？」といった疑問も増えてきました。今回は、金融機関変更時の取り扱いや投資判断のポイントについて、分かりやすく解説します。
新NISAでは異なる証券口座に保有を分けることが可能
新NISAでは金融機関の変更は年単位で可能ですが、すでに購入済みの商品は移管できず、旧証券会社に残ったままになります。つまり、ゆうちょ銀行で買ったS&P500と、楽天証券で新たに買うS&P500は別々の口座で運用されるということになります。
結果として、楽天証券でS&P500を買えば、S&P500を2口座で保有することになります。ただし、商品名が同じでも、運用会社や信託報酬、連動精度などが異なることもあるので、内容を比較することが重要です。
楽天証券への切り替えを検討するメリット
楽天証券では、ポイント還元制度（楽天キャッシュや楽天カード積立）や、投資信託の選択肢の豊富さ、低コストなeMAXIS Slimシリーズなどが魅力です。ゆうちょ銀行では購入できない人気商品を選べることもあり、積立効率やコスト面で優位です。
特に、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は信託報酬が年0.09372%程度と非常に低く、コストを抑えた長期投資に最適です。
既存口座の商品は売却すべきか？慎重な判断を
楽天に乗り換える際に「全額売却して楽天に移すべきか」と迷う人も多いですが、焦って売却するのは得策とは限りません。その理由は次の通りです。
- タイミングによっては含み益に対して課税される可能性（旧NISAでは非課税のまま保有可）
- 売却・再購入で市場の変動リスクを負う
- 資産が分散されていても運用上の問題は基本的にない
どうしても一元管理したい、あるいはコスト削減を重視するなら売却も選択肢ですが、現状維持でも大きなデメリットはないことを覚えておきましょう。
金融機関変更時に注意すべき点
NISA口座の金融機関を変更する場合は、その年に購入が一度でもあると変更不可になります。つまり、楽天証券で新NISAを利用したいなら、10月以降の切り替え前にゆうちょ銀行での買付を止めておく必要があります。
また、変更には「金融機関変更届出書」などの手続きが必要で、実際に反映されるまでに数週間かかることもあります。早めに準備することが大切です。
まとめ：無理のない運用方針で口座と商品を賢く使い分けよう
新NISAでゆうちょ銀行から楽天証券に切り替える際は、旧口座のS&P500はそのまま保有しつつ、楽天で新規に積立する形が一般的です。2つ保有すること自体に問題はなく、むしろ商品や信託報酬を比較しながら賢く活用するチャンスです。
売却するか否かは、税制や投資方針、コスト面などを総合的に見て判断しましょう。大切なのは「長期目線でブレない積立」を継続することです。
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