高配当株投資はSCHD一本か?それとも日本株を加えるべきかの最適解

資産運用、投資信託、NISA

インデックス投資で基盤を築いたあと、資産がある程度増えてきた段階で高配当株投資に移行するのは、多くの個人投資家が検討する自然な流れです。とくに家族持ちで将来のキャッシュフローを安定させたい方にとっては、配当という「現金収入」は安心感をもたらしてくれます。この記事では、楽天SCHD(米国高配当ETF)一本で行くべきか、日本の高配当個別株を組み合わせるべきか、ポートフォリオ構築の視点から解説します。

まずはSCHD(楽天・米国高配当株式)を再確認

SCHD(Schwab U.S. Dividend Equity ETF)は、過去10年以上にわたって連続増配している米国優良企業を対象とするETFです。楽天証券から購入できる「楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド」はこのETFに連動しています。

配当利回りは約3.5〜4%前後で、構成銘柄にはPepsiCo、Coca-Cola、Verizonなどの安定配当企業が含まれています。配当の安定性・成長性・財務健全性を重視する設計なので、米国高配当ETFの中でも人気があります。

楽天SCHD一本のメリットと注意点

SCHD一本で運用する場合、次のようなメリットがあります。

  • 分散投資が自動でされており、管理が非常にシンプル
  • 為替リスクを除けば、米国株の成長性・安定性の恩恵を受けられる
  • ファンドのコストが非常に安い(信託報酬年0.11%程度)

しかし、デメリットも存在します。

  • 米国市場と為替(円安・円高)の影響を強く受ける
  • 日本株との相関性が低いため、資産全体のバランスを見直す必要がある

日本高配当個別株を加えるメリット

日本の高配当個別株を数銘柄ずつ保有することで、地域・通貨リスクの分散が可能になります。

たとえば:三菱HCキャピタル、NTT、KDDI、伊藤忠商事などは利回り3〜5%台で人気です。国内株はNISAを活用することで税制上のメリットも受けられ、配当金をそのまま生活費や再投資に活かしやすくなります。

日本株をポートフォリオに取り入れることで、円建てで安定収入を得ながら、生活コストのリスクヘッジにもなります。

複数銘柄 vs ETFの管理コストと手間

高配当個別株を20〜30銘柄程度に分散すると、倒産・業績不振のリスクはかなり軽減されます。しかし、配当方針や企業動向のチェックが必要であり、情報収集の手間は避けられません。

一方ETFであれば、自動的に組み換え・分散されるため、初心者でも管理しやすく、手離れが良いのが大きな魅力です。

家族構成やライフステージを踏まえた選択

子育て世代(特にお子さんが4人いる40代)の場合、日々の忙しさや将来の教育費支出を見据え、「安定性」と「再現性」が重視されるべきです。

その意味で、ポートフォリオの土台は楽天SCHDなどのETFで構築し、余力がある場合に限り、日本株の高配当銘柄を追加するのが良策でしょう。

実践例:バランス型ポートフォリオの一例

以下のような割合での分散が、資産全体のリスクとリターンをうまく調整する例として挙げられます。

資産区分 推奨構成比率
楽天SCHD(米国高配当) 50〜60%
日本の高配当個別株 20〜30%
現金・短期資金 10〜20%
暗号資産 10%以下

配当収入は生活防衛資金や教育資金にあてる一方、ETFと個別株の比率を調整してライフスタイルに合った戦略を取りましょう。

まとめ:好みだけでなく、目的・管理負担を明確に

楽天SCHD一本でも十分に優秀な選択ですが、地域分散や配当通貨の多様化を求めるなら日本高配当株を追加するのも有効です。

最終的には「目的に合っているか」「管理の負担は許容できるか」を判断軸に、無理のない運用設計を目指しましょう。

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