信用取引は資金効率を高められる一方で、保有期間が長くなると金利や貸株料などのコストが膨らみます。特にSBI証券で信用買いをして長期保有を検討している場合、その費用構造を正確に理解しておくことが重要です。本記事ではSBI証券における信用取引の費用の計算方法や注意点を具体的に解説していきます。
信用取引で発生する主な費用
信用取引でかかるコストは主に以下の4つです。
- 買方金利：証券会社から資金を借りるための金利
- 貸株料：制度信用取引で株を借りる際に発生する料率
- 管理費：銘柄により一定額がかかる
- 逆日歩（品貸料）：人気の空売り銘柄で需給が逼迫したときに発生
長期保有ではこれらが積み重なり、株価の値上がり益を圧迫するリスクがあります。
SBI証券の買方金利と貸株料の最新情報
SBI証券の制度信用取引における買方金利（2025年6月時点）は年2.8％です。一般信用（無期限）の場合、約3.09％とやや高めです。一方、貸株料（制度信用売建て時）は年1.1％程度です。
たとえば、100万円分の株を信用買いで6ヶ月間保有すると、以下のような金利コストがかかります。
| 項目 | 計算例 | 金額 |
|---|---|---|
| 買方金利（年2.8%） | 100万円 × 2.8% ÷ 2 | 14,000円 |
| 管理費 | 1日11円 × 180日 | 1,980円 |
合計：15,980円のコストが発生します。これは利益から差し引かれるため、収支に大きく影響します。
制度信用と一般信用の違いと使い分け
制度信用取引は取引所が決めたルールのもと、一般的に6ヶ月以内の返済期限があります。一方、一般信用取引（無期限）は自社株中心で貸借期間に制限はありませんが、金利がやや高い傾向にあります。
短期～中期なら制度信用が向いていますが、6ヶ月を超える長期保有を想定するなら一般信用の方が柔軟に対応できます。
信用取引で長期投資が不利になる理由
信用取引は本来短期売買を前提に設計されています。そのため、長期間ポジションを持つと累積する金利や貸株料が現物株のように「放置」できる資産とは根本的に異なります。
また、株価が大幅に下がれば追証（追加保証金）が発生する可能性もあり、精神的負担も無視できません。
信用取引で長期保有したい場合の代替案
- 現物株での分割購入：毎月積み立てることで平均取得単価を調整可能
- 信用取引→利益確定後に現引き：一時的に信用を使ってタイミングを見て現引きする
- レバレッジ型ETFを検討：取引コスト込みでパフォーマンスを追える
特に信用買いで気になる銘柄を長期保有したい場合は、利益が出た段階で現引き（現金で株を引き取る）ことで金利負担を軽減することが可能です。
まとめ：SBI証券の信用取引での長期保有には費用とリスクの理解が必須
信用取引は効率的な取引手段ですが、長期保有では金利や貸株料などが重くのしかかってきます。SBI証券を利用して長期投資を検討している方は、金利や費用を具体的に計算し、現引きや現物株など他の選択肢と比較検討することが成功の鍵となります。
無理のない資金計画のもと、リスクを理解して活用することが大切です。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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