投資信託を複数保有していると、ポートフォリオのバランスや現金比率の調整が気になることもあります。特に、どの商品から売却するべきか迷うのは自然なことです。本記事では、利益の出ている投資信託を売却すべきかどうかを含め、資産形成の観点から適切な判断基準をご紹介します。
現金比率の調整はなぜ重要か？
現金比率とは、総資産のうち現金が占める割合のことです。適切な現金比率を維持することにより、急な支出や相場の急変にも柔軟に対応できる体制を整えることができます。
例えば、生活防衛資金として6か月〜1年分の生活費を現金で保有するのが一般的な目安とされています。また、相場の調整局面で買い増しを狙う場合にも、現金は重要な武器となります。
利益が出ているファンドから売るのは正解か？
結論としては、利益が出ているファンドから売却することには一定の合理性がありますが、必ずしもそれがベストとは限りません。以下の観点から検討する必要があります。
- 税金：利益が出ている商品を売却すると、譲渡益課税（約20.315%）がかかります。
- 今後の成長性：売却候補の商品が今後も成長を期待できるのかを見極める必要があります。
- 損益通算：損失が出ている商品との組み合わせで売却すれば、税負担を軽減できる場合もあります。
資産配分（アセットアロケーション）を基準に売却判断
現金化のために商品を売却する場合、資産配分に基づいて売るのが基本です。例えば株式の比率が想定より大きくなっているなら、株式ファンドを一部売却して現金比率を戻すといった方法が有効です。
このような方法を「リバランス」と呼び、リスク管理の観点でも非常に重要です。毎年または半年ごとに見直すことで、ポートフォリオの健全性を保つことができます。
実例：ポートフォリオに基づく現金化のステップ
たとえば、以下のようなポートフォリオがあると仮定します。
| 資産クラス | 保有額 | 想定比率 |
|---|---|---|
| 国内株式 | 300万円 | 30% |
| 先進国株式 | 500万円 | 50% |
| 債券・現金 | 200万円 | 20% |
このケースで300万円の現金化が必要であれば、想定比率をもとに資産配分を確認し、比率が高すぎる先進国株式ファンドを優先的に売却すると合理的です。
損失が出ている商品はどう扱うべきか？
損失が出ているファンドを売却すると、他の利益と損益通算が可能です。これにより、課税対象の利益を減らすことができるため、税負担を軽減する効果があります。特定口座（源泉徴収あり）を利用している場合は自動的に通算されますが、一般口座や複数証券口座をまたぐ場合は確定申告が必要になります。
まとめ：目的と戦略に応じて売却判断を
投資信託の売却は、単純に「利益が出ているかどうか」ではなく、「現金比率の調整目的」や「税金」「アセットアロケーション」など複合的に判断する必要があります。利益確定のタイミングやリバランス戦略をうまく使いこなせば、資産管理の精度は格段に高まります。
迷った際は、FP（ファイナンシャルプランナー）や証券会社の担当者に相談するのもひとつの方法です。大切なのは、戦略的な意思決定を行うことです。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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