SBI証券で日本株を購入しようとすると、注文画面で「信用取引区分」という選択肢が表示されます。初めての方にとっては混乱しやすい項目ですが、現金で株を買いたいだけの場合でもこの欄が表示されることがあります。本記事では、「制度」「一般」「日計り」の違いと、自分のお金で取引したい人がどれを選ぶべきかを解説します。
信用取引とは何か？まずは基本をおさらい
信用取引とは、証券会社からお金や株式を借りて、自己資金以上の取引ができる仕組みです。つまり「信用取引区分」は、あくまで信用口座を使って取引を行う際のオプションであり、現物株を自分の資金だけで買う場合には関係のない項目になります。
ただし、信用口座を開設していると、注文画面にはこの選択肢が常に表示される仕様になっています。
「制度」「一般」「日計り」の違いとは？
・制度信用取引： 東証などが定める条件で取引する信用取引。取引期限は原則6カ月。金利や手数料が抑えられる反面、対象銘柄が限られる。
・一般信用取引： SBI証券独自の条件で取引する方式。銘柄の自由度は高いが、制度より金利が高いことも。
・日計り信用（デイトレ）取引： 当日中に反対売買して決済する超短期の信用取引。金利が無料になるケースもあるが、リスクが非常に高い。
「現金で買いたいだけ」の場合、どれを選ぶ？
信用取引を利用しないなら、「信用取引区分」の欄は選択しない（空欄のまま）か、現物取引に設定された注文画面から取引する必要があります。
ただし、信用口座を保有していると、同じ銘柄でも「現物」注文と「信用」注文の両方が表示されるため、間違って信用区分を選んでしまわないよう注意しましょう。
間違えて「信用取引」を選んでしまったら？
注文が通ってしまった後でも、約定前であれば取り消し可能です。万が一約定してしまった場合は、翌営業日までに反対売買するなどの対応が必要です。
特に「日計り取引」で誤発注した場合、強制決済や追証のリスクがあるため、初心者は注意が必要です。
実例：信用注文と現物注文の混同によるトラブル
【事例①】信用口座を開いたばかりのAさんは、通常の現物購入と思い「制度信用」を選択 → 翌日、証券口座に想定外の金利負担が発生していることに気づき驚く。
【事例②】日中に株を買ったBさんは「日計り取引」になっていたため、当日中に売らなければならず慌てて損切り対応。
まとめ：現物株購入なら信用取引区分は選択不要
・自分のお金だけで株を買う＝現物取引 → 「信用取引区分」は触れずにOK。
・信用口座を開いていると項目は表示されるが、選ばなければ問題なし。
・「制度」「一般」「日計り」は信用取引を使う場合のみ関係あり。
・万一誤って選んだ場合は、即時キャンセルや売却対応を検討。
SBI証券での注文はやや分かりにくい部分もあるため、取引前には取引区分をよく確認し、誤発注を防ぐ意識が重要です。
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