FXにはスワップポイントという金利差調整の仕組みが存在しますが、仮想通貨でも同様の制度があるのか?という疑問は多くの投資初心者が抱えるものです。この記事では、仮想通貨取引におけるスワップに似た概念や、FXとの違いをわかりやすく解説します。
スワップポイントとは何か?まずはFXの仕組みから
FXでは2国間の通貨を交換して取引します。このとき、異なる通貨の金利差を調整する仕組みとして「スワップポイント」が発生します。金利が高い通貨を買うとスワップ金利が受け取れ、逆に金利が低い通貨を買うとスワップを支払う形になります。
たとえば、米ドル(高金利)と日本円(低金利)でドルを買えば、ポジション保有中にスワップ金利を得られるのが一般的です。
仮想通貨にはFXのようなスワップはない
基本的に仮想通貨の「現物取引」にはFXでいうスワップポイントのような金利差収入・支払いは発生しません。保有しているだけではコストはかかりませんし、利息がつくことも基本的にはありません。
ただし、レバレッジ取引や借入(マージン取引)を利用した場合、ポジションを維持するための「資金調達コスト」が発生する場合があります。これはスワップに似たもので、プラットフォームによって名称や計算方法が異なります。
仮想通貨の「スワップ的」な費用とは?
主に次のような費用が発生することがあります。
- 資金調達率(Funding Rate):主に永久先物取引(BinanceやBybitなど)で発生し、建玉の方向によって支払う or 受け取るもの。
- ポジション手数料:レバレッジ取引で借入れを行った場合、1日ごとの維持費用がかかるケース。
- ステーキング報酬:逆に、保有している仮想通貨を預けて運用することで利息のような報酬が得られることもあります。
つまり、仮想通貨にはFXのスワップのような概念はないものの、「それに似たコストや報酬」が運用方法によって存在します。
実例:BTCの資金調達率の仕組み
たとえば、BinanceでBTC/USDTの永久先物取引を行うと、資金調達率(Funding Rate)は8時間ごとに適用されます。ポジションが多数派で偏っている場合、ロング(買い)側がショート(売り)側に手数料を支払う仕組みとなっており、市場の需給バランスを調整する役割を持ちます。
仮に年利換算でマイナス5%程度の資金調達率が発生していた場合、長期保有はスワップ同様のコスト負担になりえます。
スワップを避けたい人におすすめの取引方法
- 現物取引:もっともシンプルで、スワップや資金調達料などが一切かかりません。
- ステーキング:保有通貨によっては年率5〜10%の報酬が得られることも。
- レバレッジを避けた積立投資:短期売買を避け、長期目線での現物積立でコストを最小化。
まとめ
仮想通貨には為替取引のような「スワップポイント」は存在しませんが、レバレッジや先物取引においてはそれに似たコストが発生します。取引スタイルに応じて、現物取引・ステーキング・積立などを活用することで、余計なコストを避けつつ資産運用が可能です。
投資対象が仮想通貨である以上、変動リスクは高いため、スワップ的なコストとリターンのバランスをしっかり把握してから取引することが大切です。

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