仮想通貨が暴落したら借金になる？現物取引・レバレッジ取引の違いとリスクを徹底解説

資産運用、投資信託、NISA

2025.07.05

仮想通貨投資における「暴落＝借金」という不安は、多くの初心者が抱える悩みのひとつです。実際に資産がゼロやマイナスになるケースはあるのでしょうか？この記事では、仮想通貨が暴落した際に借金が発生するかどうかを、現物取引とレバレッジ取引の違いを軸にわかりやすく解説します。

現物取引での仮想通貨暴落：借金は基本的に発生しない

仮想通貨の「現物取引」とは、自分の資金内で仮想通貨を購入する方法です。たとえば10万円でビットコインを購入した場合、その価値が0円になったとしても、損失は投資した10万円だけで済みます。

この場合、借金が残ることはありません。つまり、保有している仮想通貨の価値が暴落しても、追加でお金を払う必要はないということです。

一方で「レバレッジ取引（証拠金取引）」や「信用取引」は、少ない元手で大きな金額の取引を可能にする方法です。たとえば10万円の証拠金で100万円分の仮想通貨を買うことができますが、暴落した場合はその差額を補填する必要があります。

大きな変動があったとき、証拠金を上回る損失が発生する可能性があり、その結果として追証（追加保証金）や借金が生じるリスクがあります。

たとえば現物取引で30万円分のイーサリアムを購入し、その価値が1万円まで暴落しても、損失は29万円で止まります。これは自分の資金の範囲内だからです。

しかし、同じ30万円を証拠金として10倍のレバレッジをかけて300万円分の取引をした場合、市場が急変して価格が10%下落すれば、30万円の損失が出て元本が吹き飛び、さらにマイナス分の支払い（借金）が発生します。

一部の海外取引所（例：Binance、Bybitなど）では「ゼロカット」システムが導入されており、強制ロスカット後に残債が出ても借金が発生しない仕組みが整えられています。

ただし、日本の多くの取引所ではこの制度がないため、証拠金以上の損失を自己負担しなければならない可能性があります。利用する取引所のリスク管理体制は事前にしっかり確認しましょう。

これらを意識することで、仮想通貨の暴落時にも冷静な対応が取れるようになります。

仮想通貨投資において、暴落時に借金が残るかどうかは「取引の種類」によって異なります。現物取引であれば損失は自己資金の範囲内で収まりますが、レバレッジ取引では追証が発生する可能性があり、借金になるリスクがあります。

初心者のうちは現物取引を中心にリスクを抑えた運用を行い、十分な知識と経験を得た上で、必要に応じてレバレッジ取引に挑戦することをおすすめします。

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