「株を1株だけ持っていても、企業から郵便物って届くの?」という疑問は、これから投資を始める方や単元未満株(いわゆる“1株株主”)を保有している方にとって気になるポイントです。この記事では、1株だけでも届く可能性のある郵便物の種類や、株主として受け取れる情報、注意点についてわかりやすく解説します。
基本的には1株でも“株主”として扱われる
1株だけでも株主名簿に記載されていれば、名実ともに「株主」です。そのため、多くの企業では、株主総会の案内状や報告書などを送る対象となります。
ただし、送付の有無は企業ごとに異なり、「一定株数以上の株主のみに郵送する」と定款などで定めている会社もあります。そのため、「必ず届く」とは限りません。
実際に届く可能性がある主な郵便物
- 株主総会の招集通知(一部はWeb招集も)
- 株主通信(事業報告書):企業の業績やトピックスをまとめた冊子
- 配当金計算書・配当金支払通知書
- 株主優待の案内やカタログ(優待対象外の場合は除く)
たとえば、単元株(100株)未満でも優待対象としている企業では、1株でも優待案内が届くケースがあります。例として、オリックスや日本航空(JAL)は一部の時期に1株株主へも株主通信を送付していました。
1株保有でも郵便物が届かないケースとは
企業が以下のような方針を取っている場合、1株だけでは封書が届かないことがあります。
- 一定株数以上の株主のみに郵送物を送付する規定がある
- 電子交付制度を採用しており、株主がネット閲覧に同意している
- 証券会社の名義(「名義書換未了」)のままで株主名簿に載っていない
特にS株やミニ株などの“単元未満株”をネット証券で保有している場合、証券会社が一括名義人(例:カブドットコム名義)となっていることが多く、郵送物は届かない可能性が高いです。
郵送物が届くか確認するには?
封筒や報告書が届くかどうかは、次の方法で確認できます。
- 証券会社に問い合わせて「株主名簿に記載されているか」を確認
- 企業のIRサイトで「株主向け情報の送付基準」をチェック
- 総会招集通知や優待情報の電子化対象か確認する
近年は「ペーパーレス化」が進み、株主通信や配当通知が電子交付へ移行している企業も増えています。
まとめ:1株でも届く可能性はあるが、条件や企業次第
基本的に1株を保有していても、株主として企業からの案内が届くことは十分にあり得ます。ただし、単元未満株の場合は証券会社の扱いや企業の方針によって封筒が届かないケースも少なくありません。
確実に郵送物を受け取りたい場合は、「名義書換済みか」「優待や通信の対象株主に該当するか」を確認した上で、企業IRや証券会社への問い合わせを行うことをおすすめします。

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