日本では1990年代から長期にわたってデフレが続き、物価がほとんど上がらない状況が常態化していました。その中で、賃金がほぼ横ばいだったにもかかわらず「実質賃金」が維持あるいは上昇していたことが注目されています。では、今のようなインフレ下で実質賃金が下がっている現在と比較して、過去のデフレ期は本当に「良かった」のでしょうか？
実質賃金とは何か？
実質賃金とは、名目賃金（支払われる給与額）を物価で割って得られる「実際に買えるモノの量」を示す指標です。たとえば月給30万円でも、物価が2倍になれば実質的には15万円の価値になります。
したがって、物価が下がる（デフレ）状況では名目賃金が変わらなくても、実質賃金は上昇します。これが「デフレ下で実質賃金が上がっていた」という現象の正体です。
デフレ時代の「実質的豊かさ」は幻想だった？
確かに、家計の支出感覚としては物価が安く、暮らしやすかったと感じた方も多いでしょう。しかし、これは短期的な視点にすぎません。デフレは企業の収益力や投資意欲を低下させ、長期的には雇用や経済成長を停滞させます。
実例として、デフレ期の日本では新卒採用の抑制、非正規雇用の増加、倒産件数の上昇といった「目に見えにくい不安定さ」が社会に広がっていました。
インフレで実質賃金が下がる今の課題
現在はコストプッシュ型のインフレ（エネルギー・原材料価格の上昇など）によって、物価だけが先行して上がる一方、賃金の上昇が追いついていないのが現状です。このため実質賃金は低下傾向にあります。
たとえば2023年、消費者物価指数（CPI）は前年比で3〜4％上昇した一方で、名目賃金の伸びは2％前後にとどまり、実質的な可処分所得は減少しています。
どちらが「良い」とは一概に言えない理由
デフレは生活費を抑えるという意味ではメリットもありましたが、経済全体の活力を奪うというデメリットも大きかったのです。一方、インフレ下でも賃金上昇が伴えば、実質賃金の改善とともに経済の成長も期待できます。
つまり、重要なのは「物価と賃金のバランスが取れていること」であり、単純に「デフレが良かった」「インフレが悪い」と判断するのは適切ではありません。
今後どうするべきか？個人としての視点
経済環境が変動する中で、家計を守るには柔軟な資産運用や支出管理が重要です。たとえば、積立NISAやiDeCoを活用した資産形成、生活防衛資金の確保、値上げに備えた購買行動の見直しなどが現実的な対策です。
また、スキルアップによるキャリアの向上も、賃金上昇につながる有効な方法です。経済の波に左右されない「稼ぐ力」を育てることが、長期的な安定につながります。
まとめ
デフレ下での実質賃金の維持は、一見すると暮らしやすいように思えるかもしれませんが、経済の停滞や将来不安の温床でもありました。一方、インフレ下では確かに生活コストは増しますが、経済全体としての好循環に向かう可能性もあります。
大切なのは、過去と今を単純に比較するのではなく、変化にどう対応していくかを考える視点です。経済の動きと賃金の関係を正しく理解し、自らの行動に活かすことが、これからの生活の鍵となります。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
コメント