株式投資において一時的な含み損を抱えることは珍しくありません。特に、高値掴みと感じられる局面では、損切りのタイミングを見極めることが難しく、精神的なストレスにもつながります。本記事では、IHIや東京エレクトロンなどの個別株で損失が出ている場合の対処法について、資産背景や心理面も踏まえて整理します。
損切り判断は「資産状況」だけでなく「投資目的」で考える
今回のように総資産が3,500万円あり、持ち家のローンも完済済みである場合、短期的な株価下落に対する経済的な耐性は高いといえます。しかし、損切りの判断において重要なのは「そもそも何のために投資しているか」という投資目的の明確化です。
仮に「長期保有で値上がりを待つ」戦略であれば、株価の一時的な変動に一喜一憂する必要はありません。一方で、「機動的に利益確定して資産を守る」ことが主眼であれば、一定のルールで損切りラインを設定することも有効です。
「戻るかもしれない」に潜むリスク:心理的バイアスへの対処
損失を抱えた際に多くの投資家が陥るのが「サンクコストの呪縛」です。「ここで売ると損が確定するから、もう少し待とう」という考えは非常に自然ですが、それが結果的にさらなる損失につながることもあります。
特に、大型株であっても企業業績や市況の変化によって株価が回復しない可能性は十分にあります。自分の「願望」ではなく、冷静にファンダメンタルズやチャートを見直す姿勢が必要です。
具体的なケースで考える:IHI・東京エレクトロンの保有状況
現在、以下の株を保有しているとのこと。
- IHI(7013):15,813円で600株
- 東京エレクトロン(8035):28,335円で300株
それぞれの平均取得額に対して現在の株価が下回っているため、含み損が出ている状況です。ただし、過去にみずほFGで2倍の利益を得ているという経験からも分かるように、一部銘柄は長期保有でリターンを生み出す可能性があります。
企業の業績見通し、半導体市場や防衛関連などのセクター全体の動向も含めて、業界ニュースを継続的にチェックしましょう。
損切りルールの一例と代替戦略
もし損切りを前提にするなら、以下のようなルールを設定するのも一案です。
- 含み損が購入価格の◯%に達したら自動的に売却
- 決算発表や業績修正のタイミングで見直す
- ポートフォリオ全体のバランスで調整する
また、損切りせずに「時間分散」や「買い増し(ナンピン)」を検討する方法もありますが、これは企業の将来性に自信がある場合に限られます。特に、IHIや東京エレクトロンのようにボラティリティが高い銘柄では慎重な判断が求められます。
精神的ストレスの軽減と投資の健全性
含み損が長く続くと、たとえ資産的に問題がなくても精神的に大きな負担となることがあります。もしそれが日常生活や判断力に影響を及ぼしているなら、一部でも売却して気持ちを軽くする選択も重要です。
投資は本来、将来の安心のための手段です。リスクをとる一方で、精神的な安定を維持することも「投資のリターン」といえるでしょう。
まとめ:損切りか継続保有かの判断は「総合的な視点」で
資産背景、投資目的、企業の将来性、精神的な安定性の4つの視点から判断すれば、IHIや東京エレクトロンの含み損に対しても納得感のある結論が出せます。
「戻ることを期待して保有を続ける」のではなく、「合理的な根拠があるから保有する」といえるよう、戦略的な見直しをおすすめします。

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