株式投資家や経済ニュースの読者にとって、企業情報を確認できる「Yahoo!ファイナンス」は非常に便利なツールです。しかし中には、すでに上場廃止となった企業の情報が残っていたり、海外の株式が掲載されていたりと、表示内容の違いに戸惑うケースも少なくありません。本記事では、ヤフーファイナンスにおける上場廃止企業の取り扱いや、閲覧時の注意点について詳しく解説します。
ヤフーファイナンスに上場廃止企業の情報は残るのか？
ヤフーファイナンスでは、すでに上場廃止となった企業のページが一部残されている場合があります。これは過去の投資家の閲覧履歴や、参考資料としての価値を考慮した対応と考えられます。
たとえばNTTドコモ（9437.T）は2020年に上場廃止されましたが、ヤフーファイナンスでは企業概要などのページは依然としてアクセス可能です。株価の更新や売買はできませんが、事業内容や財務情報の一部が閲覧できる状態です。
上場廃止＝株が完全に買えない、とは限らない
上場廃止された企業の株式は、通常の証券取引所では売買できなくなります。しかし一部のケースでは「店頭取引」や「PTS（私設取引システム）」で取引されることもあります。ただし一般的な投資家にとっては非常に流動性が低く、実質的に「売買不可」と認識するのが無難です。
ドコモやローソンのように、MBO（マネジメント・バイアウト）などにより親会社に完全子会社化された場合も、上場廃止後の売買はできません。
国内企業でも掲載の有無が分かれる理由
ヤフーファイナンスに掲載される企業情報は、取引所に上場しているかどうか、およびAPIや金融情報ベンダーからの情報取得に依存しています。そのため、たとえばベネッセのように国内株式市場からすでに上場廃止されており、かつ海外市場でも積極的に取引されていない場合は、掲載されていない可能性があります。
一方で、米国のOTC銘柄（店頭取引銘柄）などは、ローソンのようにADR（米国預託証券）という形で情報が表示されることもあります。
ヤフーファイナンスの銘柄表示の仕組みと注意点
ヤフーファイナンスのURLに表示される「銘柄コード」は、その株式がどの市場で取引されているかを示す指標にもなります。たとえば。
- 9437.T：東京証券取引所でのドコモのコード（※現在は廃止）
- LWWLY：ローソンの米国ADRのティッカーコード
このように、同じ企業でも複数の形で異なる市場に表示されているケースがあるため、情報を確認する際はティッカーコードと市場の確認が不可欠です。
まとめ：上場廃止企業の情報は「残っている」こともあるが売買は不可
ヤフーファイナンスには、上場廃止となった企業でも一部情報が掲載されていることがあります。しかしそれは情報提供の目的であり、売買できるという意味ではないことを理解しておく必要があります。
投資判断を行う際には、掲載の有無だけでなく、現在の取引市場や上場状況を正確に把握することが大切です。疑問がある場合は、証券会社のサポートやEDINET、IRサイトなどの公式情報を活用しましょう。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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