米国株は長期的に右肩上がりの成長を続けている企業が多く、人気の投資先となっています。その中で、株価が上昇している局面での「買い増し」は悩ましい判断のひとつです。約定単価が上がることを気にするべきか、それとも流れに乗るべきか、投資判断に必要な視点を解説します。
約定単価が上がる仕組みとその意味
「約定単価」とは、保有する株式の平均購入価格のことです。上昇局面で買い増すと、当然ながらこの単価も上がります。
たとえば、100ドルで1株保有していた銘柄を、株価が120ドルのときにもう1株買うと、約定単価は110ドルになります。この数字が「損益ライン」になるため、心理的には損をしているように感じてしまうこともあるでしょう。
上昇トレンド中の買い増しは戦略的に有効
約定単価が上がることを過度に恐れる必要はありません。重要なのは、「今後も株価が上昇すると見込めるかどうか」という点です。
例えば、Apple（AAPL）やMicrosoft（MSFT）などの大型グロース株は、何度も高値を更新してきました。過去の高値で買ったとしても、長期的には報われた事例が多くあります。
ドルコスト平均法との違いを理解する
ドルコスト平均法とは、定期的に同じ金額ずつ買い続ける方法で、買い時を分散させてリスクを抑える手法です。
一方、上昇トレンドでの買い増しは「勢いに乗る」アプローチ。リスクはありますが、成長株においては有効な戦略です。特に、ファンダメンタルズが強い企業であれば、上昇に根拠があるケースが多いでしょう。
どんなときに買い増しを控えるべきか？
次のような場合は、買い増しを慎重に考えた方が良いでしょう。
- 決算前で値動きが荒くなる可能性があるとき
- 短期的な急騰後で調整が入りそうなとき
- 企業の成長性に不安材料が出ているとき
また、資金管理の観点でも「一極集中」になるほど買い増すのは避けるべきです。
実例：Amazon株を上昇中に買い増したケース
2020年のコロナ禍以降、Amazon株は大きく上昇しました。ある投資家は2,000ドル付近で1株購入し、株価が2,400ドルに達した時点で「高い」と躊躇しつつも買い増しを実行。最終的に3,000ドル台まで伸びたため、平均単価が上がったにもかかわらず大きな含み益を得ました。
このように、上昇トレンドが明確なときは買い増しの好機にもなります。
まとめ：上昇中の買い増しは「理由」があれば有効
株価が上昇していても、その上昇が企業の業績や将来性に裏打ちされたものであれば、買い増しは合理的な判断です。
ただし、感情に流されずに「なぜ買い増すのか」という投資理由を明確に持つこと。そして、リスク分散を忘れずに。投資は自己責任ですが、戦略的に判断すれば上昇局面を大きなチャンスに変えることができます。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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