投資信託を全額売却した際、保有額と実際に使える「注文可能金額」に差があることに戸惑う方は少なくありません。特にSBI証券などのネット証券では、表示やタイミングの問題からこのようなギャップが生じるケースがあります。この記事では、その仕組みと理由を解説します。
注文可能金額と売却金額はなぜ異なる？
投資信託の売却時に表示される評価額（たとえば397,538円）は、あくまで「基準価額 × 保有口数」に基づく評価であり、確定した金額ではありません。
一方、「注文可能金額」とは売却注文後に実際に株式などの注文に使える金額であり、売却手続き完了までに想定される経費や変動、未反映の手数料を差し引いた金額です。
投資信託の「基準価額」はリアルタイムではない
投資信託は株式のようにリアルタイムで価格が決まるわけではなく、1日1回算出される「基準価額」に基づいて取引が行われます。売却を申し込んだタイミングの翌営業日の基準価額が適用されるのが一般的です。
そのため、申込時点の評価額は「目安」であり、確定金額は基準価額が決定した後に判明します。
分配金や保有残高の影響も
評価額には「分配金の未受領分」や「約定済みでまだ反映されていない取引」などが含まれることがあります。これらは実際の現金化額に含まれない場合があるため、差額が生じる原因になります。
また、わずかに残る端数分（例えば0.001口など）は評価額に含まれていても売却対象から外れており、全額売却できていないケースも考えられます。
SBI証券の場合の具体的な例
SBI証券では、投資信託の売却注文後に「約定確認→受渡し→資金反映」の3ステップを経ます。注文可能金額はこの「資金反映」後に利用できるため、評価額との差が一時的に見られるのは正常な動作です。
例として、評価額397,538円に対して注文可能金額が377,660円だった場合、約5%程度の差異が見られます。これは相場変動、信託財産留保額（ごく一部のファンドで発生）などの複合的な要因と考えられます。
心配な場合の確認ポイント
- 投資信託の約定日・受渡日を確認する
- 該当ファンドの信託報酬・信託財産留保額をチェックする
- 取引履歴・メッセージボックスにある約定通知を確認する
また、不明点があればSBI証券のサポート窓口に問い合わせれば、丁寧に教えてもらえます。
まとめ：数字の違いには理由がある
投資信託の売却評価額と注文可能金額に差が出るのは、基準価額のタイムラグや売却処理の未完了など、仕組みによるものです。焦らず手続きの流れを確認し、納得したうえで活用することが大切です。
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