1980年代後半から1990年代初頭にかけて、日本は「バブル経済」と呼ばれる異常な好景気を経験しました。高級マンションや土地が高値で取引され、企業も個人も資産を持つことが「勝ち組」の証とされていた時代。しかし、この熱狂は突如として終焉を迎え、資産価格は暴落。多くの人が大損を被りました。本記事では、その背景や原因、そして予兆についてわかりやすく解説します。
バブル経済とは？簡単に言うと「実態のない価格高騰」
バブル経済とは、「実際の価値」よりも過剰に価格が高騰した経済状態を指します。人々が「今買わないと損」と思い込み、需要が加熱。結果として土地や株などの価格が、本来の価値を無視してどんどん上がっていく現象です。
バブルという言葉は、膨らみ続ける風船がやがて破裂するように、価格も突然崩壊するリスクをはらんでいることから名づけられました。
なぜバブルが起きたのか？
1985年の「プラザ合意」後、日本円が急騰し、輸出企業が打撃を受けました。そこで政府と日銀は景気刺激策として、金利を低く設定（低金利政策）し、銀行も企業もお金を借りやすくしました。
この低金利で集まった資金が不動産や株式市場に流れ込んだ結果、資産価格が急上昇。土地の価格は「持っているだけで値上がりする」とまで言われました。
誰もが「上がり続ける」と信じた時代
当時、銀行は不動産関連の融資に積極的で、担保の価値が上がればさらに融資が受けられるという「融資→資産購入→値上がり→また融資」のスパイラルが続いていました。
その結果、東京の地価は世界最高レベルとなり、「皇居の土地だけでカリフォルニア州が買える」とまで言われるほどでした。
なぜバブルは崩壊したのか？
1990年、政府と日銀は「過熱した景気を抑える必要がある」として金融引き締め政策（金利の引き上げ）を実施しました。これにより、借金で投資していた人たちが一気に資金繰りに困り、不動産や株の売却が相次ぎました。
その結果、資産価格が一斉に下落し、誰もが「高値で掴んだ」状態に。いわゆる「バブル崩壊」です。数千万〜数億円で買ったマンションや土地が、数年で価値が半分以下になることも珍しくありませんでした。
予想できた人はいたのか？
当時も一部の経済学者やアナリストは「この上昇は異常だ」「実体経済と乖離している」と警鐘を鳴らしていましたが、多くの人は「今買わなければ損をする」と熱狂の中にいました。
バブルというものは、多くの人が「自分だけは間違っていない」と信じる心理的な現象でもあるため、予測できても止めることは非常に難しかったのです。
具体的な被害例
あるサラリーマンが1989年に都心に1億円のマンションを購入。5年後、同じ物件の査定価格はわずか3000万円程度になっていたという話もあります。また、バブル期に大量の土地を担保にした企業が連鎖倒産する事態も相次ぎました。
個人レベルでも、退職金をはたいて不動産を買い、大損して老後資金を失うケースも多くありました。
まとめ：バブルとは「信じすぎた期待」が破裂すること
バブル経済は、実体経済以上の期待が市場を支配し、やがて現実とのギャップが崩壊を引き起こす現象です。人々の「欲望」と「恐怖」が大きくうねる時、市場は常識を超えた動きを見せます。
現在の投資環境でも「これはバブルかも？」と思ったときは、歴史から学び、一歩引いて冷静な判断をすることが大切です。
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