信用金庫などで投資信託の積立を行っていると、残高不足によって買付ができないケースがあります。何度か続くと契約が自動的に停止されることもありますが、その仕組みや影響はあまり知られていません。本記事では、投信積立の未買付時の取り扱いや、再開時の影響について詳しく解説します。
投信積立が残高不足で買付されなかった場合の一般的な取り扱い
積立設定をしていても、引き落とし日に口座残高が不足していると、買付は実行されません。このとき、その月の買付はキャンセル扱いとなり、後日まとめて買われるということは通常ありません。
ほとんどの金融機関では「買付ができなかった＝その月は積立されなかった」という扱いです。
複数回の買付エラーで自動的に積立停止となる場合も
信用金庫や一部銀行では「3回連続で引き落とし不能＝自動解約または積立停止」というルールを設けているケースがあります。
例えば、信用金庫の規定では「引落不能が3回続いた時点で、積立契約を自動で停止する」旨が記載されていることがよくあります。詳細は通帳や申込書の写し、または公式サイトで確認できます。
買付されなかった月の投信はどうなる？
未買付の月には、当然ながら投資信託の買付は行われていませんので、その分の運用成果は発生しません。たとえば、対象ファンドが上昇していたとしても、その月に買っていない分については利益を得ることはできません。
つまり、「積立契約がある＝自動的に運用が続く」ではなく、「実際に買付された資金のみが運用にまわる」という仕組みです。
積立が止まったあとの再開方法と注意点
積立が自動停止された場合でも、金融機関に申し出ることで再開手続きが可能です。ただし、再開後は、その時点の基準価額で新規に買い付けられるため、過去の価格での利益・損失とは無関係になります。
たとえば、再開時に基準価額が上昇していれば、少ない口数しか買えません。逆に下がっていれば多くの口数を買える可能性もあります。
トラブルを防ぐための実践的な対策
- 口座に毎月の積立金額＋αの残高を確保しておく
- 定期的に通帳や取引履歴をチェックする
- ネットバンキングを利用して状況を即時確認する
- 3回以上のエラーが出た場合は、金融機関に早めに相談する
特に給料日と積立日がズレている場合など、残高不足は起こりやすいため、計画的な資金管理が重要です。
まとめ：未買付時の投信積立は“止まる・増えない”が基本
残高不足により買付ができなかった場合、その分の投資はなされませんし、運用益も発生しません。連続して未買付が続くと自動的に積立契約が停止されることもあるため、注意が必要です。
再開時は現時点の基準価額が適用されるため、損益状況にも影響が出る可能性があります。トラブルを防ぐには、口座残高の管理と積立状況の定期的なチェックが大切です。
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