SBI証券での日計り取引と買付余力の関係とは?現引きや必要資金の計算方法を解説

株式

SBI証券で株の取引をする中で、特に日計り取引(デイトレード)や現引きを行う場合、どの程度の買付余力が必要になるのかは重要なポイントです。この記事では、具体的な数値例を交えながら、買付余力の考え方と必要資金の確認方法についてわかりやすく解説します。

日計り取引と買付余力の仕組み

SBI証券では「日計り信用取引」を利用すると、建玉の約20%程度の保証金で建てることができます。これを「必要保証金率」と呼びます。つまり、24万円の株を日計りで買う場合、おおよそ4万8千円(24万円×20%)程度の買付余力が必要になります。

ただし、必要保証金は株価や銘柄ごとのリスク、信用余力の状況によっても変動するため、あくまで目安として考えてください。

現引きをした場合の影響

日計り取引を行った後、株式を現引きすることで信用建玉を現物に切り替えることができます。このとき、現引きには「全額の現金」が必要となるため、たとえば24万円の株を現引きした場合は、現金として24万円が口座から引き落とされます。

その結果、買付余力は現引きによって一時的に大きく減少します。現引きの直後に再度取引をするためには、必要な保証金額に見合う買付余力が再び口座に存在している必要があります。

買付余力が足りないときはどうする?

たとえば、24万円の株を現引きしたあとに再び日計りを行いたい場合、再度20%の保証金が必要となります。つまり、4万円程度の買付余力を確保しておけば再度の取引が可能ということになります。

現在の買付余力が1万7千円である場合、4万円−1万7千円=2万3千円を追加で入金すれば、再度日計り取引が行える可能性があります。

なお、SBI証券では即時入金サービスを利用すれば、反映までの時間を待たずに買付余力に反映されるため、急ぎの取引にも対応可能です。

正確な確認方法と注意点

買付余力はログイン後の「信用取引」タブや「余力情報」画面からリアルタイムで確認できます。取引画面には、取引可能額や保証金維持率なども表示されるので、常にチェックする習慣をつけましょう。

また、余力の計算は「評価損益」や「建玉状況」によっても変動しますので、過信せずにゆとりを持った資金管理を行うことが大切です。

実際の計算例:状況別シミュレーション

例1:24万円の株を日計り信用で買付 → 必要保証金 約4.8万円
例2:現引きで24万円が差し引かれ、余力が1.7万円 → 追加で2.3万円の入金で再度同額の信用建て可能

このように、取引パターンと資金の流れを可視化することで、余力の確保と無理のないトレードが可能になります。

まとめ:買付余力は事前確認と資金管理が鍵

SBI証券で日計り取引や現引きを行う際には、必要保証金と買付余力のバランスが非常に重要です。おおよその目安として20%の保証金が必要ですが、状況によって異なるため、実際の取引前には必ず画面上での確認が欠かせません。

また、買付余力が不足する場合には、必要額を逆算して早めに入金を済ませることで、スムーズなトレードを継続することができます。

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