暗号資産（仮想通貨）への投資は急騰と暴落を繰り返す市場の中で人気ですが、「暴落したら借金になるのか？」という疑問を持つ人も少なくありません。この記事では、現物取引とレバレッジ取引の違いを中心に、資産が消えるリスクと借金の関係について解説します。
現物取引では基本的に借金にならない
暗号資産の現物取引とは、実際にビットコインやイーサリアムなどの通貨を購入し、その価値が上がるか下がるかで利益や損失が発生するシンプルな仕組みです。仮に価格が0円になったとしても、購入した分の価値を失うだけで、それ以上の損失（借金）にはなりません。
これは株式の現物取引と同様で、あくまで自己資金内での運用に限定されているためです。
レバレッジ取引（証拠金取引）には要注意
一方で、レバレッジ取引（信用取引・証拠金取引）では、自己資金以上の金額で取引できる分、価格が大きく動くと損失も膨らみ、場合によっては追証（追加の証拠金）や借金になるリスクがあります。
例：10万円の証拠金でレバレッジ5倍（50万円分）を使ってビットコインを買った場合、20％の下落で10万円の損失となり、証拠金が全額消えます。その後さらに価格が下がると、追加で入金しなければなりません。
「マイナス残高」が発生するケースとは？
通常、多くの取引所ではロスカット（強制決済）機能があるため、大きな損失が出る前に自動的に取引が終了し、借金を回避できる仕組みがあります。ただし、急激な価格変動やシステムの遅延によってロスカットが間に合わない場合、マイナス残高が発生する可能性があります。
このときは、取引所の規約により損失分を請求されることもあります。
取引所の違いにも注意が必要
日本国内の大手取引所（bitFlyer、コインチェックなど）では、追証なし制度を採用している場合も多く、マイナス残高になっても借金を免除されるケースもあります。
しかし、海外の取引所や不透明なプラットフォームでは追証ありのリスクもあるため、利用前に必ず利用規約を確認しましょう。
資産を守るための心得と対策
- 初心者はレバレッジをかけず、現物取引からスタートする
- 自分の資産の範囲内での投資にとどめる
- 分散投資で価格下落の影響を抑える
- 取引所の信用性・規約をしっかり確認
まとめ
暗号資産は現物取引であれば、暴落しても借金になることは基本的にありません。ただし、レバレッジ取引では資産以上の損失を出してしまうリスクがあるため、取引方法とリスク管理を正しく理解しておくことが極めて重要です。
安心して暗号資産に取り組むためには、「借金にならない投資スタイル」を選ぶことが第一歩です。
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