「昭和40年から現在までで貨幣価値は10倍になった」とよく言われますが、これは一体「何と比べて」「どういう基準で」そう言えるのでしょうか?本記事では、その意味や背景をわかりやすく解説します。
「貨幣価値が10倍になった」とはどういう意味?
「貨幣価値が10倍になった」というのは、物価が約10倍に上昇したという意味です。つまり、同じモノやサービスを購入するのに必要な金額が10倍近くに増えた、ということです。
たとえば、昭和40年(1965年)当時に100円で買えたものが、現在では約1,000円前後になっている、というような感覚です。
比較に使われる指標:消費者物価指数(CPI)
貨幣価値の変化を測る際に使われる代表的な指標が「消費者物価指数(CPI)」です。これは、総務省統計局が毎月公表しているもので、物価全体の平均的な変動を数値化したものです。
昭和40年のCPIを「100」とした場合、2024年時点のCPIは約1,050程度になっており、約10.5倍の上昇となっています([参照](https://www.stat.go.jp/data/cpi/longtime/zuhyou/202403gai2.pdf))。
実際の物価の変化:具体例で比較
以下は昭和40年と2024年現在の価格の一例です。
- かけそば:40円 → 450〜600円
- 銭湯:30円 → 500円前後
- 牛乳(1L):50円 → 約220円
- 映画館(大人):150円 → 約1,900円
このように、物によって上昇率は異なるものの、平均して約8〜12倍程度になっていることがわかります。
なぜ貨幣価値は下がるのか?インフレとの関係
貨幣価値の下落の主な原因はインフレーション(物価上昇)です。インフレが起きると、モノの値段が上がり、同じ金額で買える量が減るため、貨幣の実質的な価値は下がっていきます。
このインフレは、経済成長・人口増加・原材料高騰など、さまざまな要因によって生じます。政府や日銀は、2%程度の緩やかなインフレを目指すとされます。
貨幣価値の変化が私たちの生活に与える影響
貨幣価値の下落は、日常生活や老後資金、預金の実質価値にも影響を与えます。たとえば、貯金だけに頼った老後設計では、30年後には「今の1,000万円が実質700万円の価値」になってしまう可能性もあります。
そのため、長期的な視野では資産を現金以外(株式、投資信託、不動産など)に分散することが重要とされます。
まとめ
昭和40年から現代にかけて、物価は約10倍に上昇し、それに伴い貨幣価値は約10分の1に下落したと言えます。
この「10倍」の基準は消費者物価指数(CPI)に基づくものであり、私たちの生活実感とも一致しています。貨幣の実質価値を理解することで、より賢いお金の使い方や資産形成のヒントにもつながるでしょう。

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