フジ・メディア・ホールディングス（以下、フジHD）の株価が中居正広さんのトラブル発覚後に上昇し、逆説的にも注目されています。本記事では、なぜ不祥事があったにもかかわらず株価が急騰したのか、そのメカニズムと今後の注意点をわかりやすく解説します。
不祥事発覚と株価の逆相関
2024年12月、中居さんを巡る一連の女性トラブルが報じられた際、スポンサーのCM差し止めなどで業績不安が広がりましたが、株価はむしろ急上昇。その背景には“逆張り”の投資が働いていたと考えられます。
通常、不祥事で業績不安が拡大すれば株価は下落します。しかしフジHDの場合、このギャップに割安感を覚えた投資家が買いに動き、“割安株”として注目されたことが株価上昇につながりました。
株主総会の思惑とアクティビストの動き
米投資ファンド「ダルトン・インベストメンツ」らが、第三者委員会設置の要求や株主提案を行ったことで、改革への期待が株主総会を前に高まりました。
こうしたアクティビスト投資家の動きにより個人投資家の注目が集まり、「改革で企業価値が改善する」との思惑が大口買いを呼ぶ構図になったのです。
強固な資産価値と割安評価（PBR）
フジHDはテレビ放送以外に不動産などの資産も多く保有しており、PBR（株価純資産倍率）は0.4倍台と低水準でした。
投資家は「含み資産が明るみに出れば再評価につながる」とみなし、現状の株価は割安と判断しています。
スポンサー離れと“自社株買い”の期待
CM離れによる業績不安はあるものの、逆に言えば改善余地が大きく、「改善が進めば株価も上昇する」という期待が強まりました。
また、自社株買いへの期待もささやかれており、「株価の底入れのシグナル」として捉える投資家も存在します。
リスクと今後の注意点
一方で、業績改善の遅れや改革が失敗すれば急落の可能性もあります。短期的な逆張りだけでなく、中長期の視点で分析することが重要です。
特に、不祥事の根深さや広告収入の回復状況が今後の鍵となるでしょう。
まとめ
不祥事後の株価急騰は、一見矛盾しているようですが、投資家の割安感・アクティビストの存在・資産価値の見直しといった複合要因が作用しています。
重要なのは、「急騰の理由を正しく理解し、リスクとリターンを冷静に判断すること」。今後の株価動向についても、業績や改革の進行状況を注意深く追う必要があります。
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