株式取引に慣れてくると、通常の立会時間外にも売買ができる「PTS（私設取引システム）」の活用を検討する投資家が増えます。とくに夕方や夜間に売買ができる利便性は、平日忙しい人にとって魅力です。この記事では、PTS取引の基本から、売却後にいつ買戻しができるかなど、実際のスケジュールに沿った実務面を解説します。
PTS取引とは？立会外での売買システム
PTS（Proprietary Trading System）は、東京証券取引所などの立会市場とは異なる、証券会社が提供する私設取引システムです。SBI証券の「SBI PTS」や楽天証券の「楽天PTS」などが代表的で、夜間や早朝に株式を売買できるのが特徴です。
たとえば、SBI PTSは「8:20～16:00（昼の部）」と「17:00～23:59（夜の部）」の2部制になっており、夜に売買できるため仕事終わりに取引をする人も多いです。
PTSで売った株は翌営業日に反映される？
PTS取引も通常の取引と同様、約定した日から数えて2営業日後が受渡日（決済日）となります。たとえば、金曜日の夜にPTSで売却すれば、受渡日は火曜日になります。これは、東証と同じ「T+2」の決済ルールが適用されるためです。
ただし、証券口座によっては、PTS売却による余力の反映タイミングが異なる場合があるため、翌営業日（月曜日）に買い注文が出せるかどうかは、証券会社の仕様に依存します。
月曜日に買戻し可能か？
基本的には、金曜夕方にPTSで100株を売却していれば、取引余力が回復している場合は月曜日に再購入も可能です。ただし、当日中に受渡が完了していないため、証券会社によっては制限がある場合もあります。
例：
✔ SBI証券：約定後すぐに余力が戻るため、翌営業日には通常通り注文可能。
✔ 楽天証券：現物口座では売却資金の反映に時間差があるため、注意が必要です。
火曜日なら確実に取引可能
金曜夜に売却した株式は火曜日に受渡が完了するため、火曜日になれば資金的にもポジション的にも問題なく新たな買い注文が出せるようになります。
そのため、確実に再購入したいのであれば、火曜日を待つのが安全策です。特に同一銘柄を買い戻す際は、制度上の制限（例えば信用取引の反対売買規制など）が関わるケースもあるため慎重に行動しましょう。
証券会社ごとのPTS仕様を確認しよう
PTSの仕様は証券会社によって異なります。たとえば、SBI証券では即時反映型の余力管理がある一方、楽天証券では受渡ベースの資金拘束が残るケースもあります。
具体的な対応方法については、各社の公式サイトの「PTS取引ルール」や「注文ルール」ページに詳細が掲載されています。確認が難しい場合は、コールセンターへの問い合わせも有効です。
まとめ：PTS取引後の売買はタイミングとルールを理解して
PTSで株式を売却したあと、いつ再購入できるかは証券会社の仕様や取引時間、受渡ルールによって異なります。月曜日に買戻しを検討している場合は、証券口座の余力がどう反映されているかを必ず確認しましょう。
より安心して取引するためには、火曜日まで待つのが確実です。PTSは便利な反面、通常取引とは異なる点も多いため、定期的な見直しと情報確認が重要です。
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