PTS取引は信用取引にも使える?現物・信用の違いや制限を徹底解説

株式

PTS(私設取引システム)は、夜間や早朝に株式を取引できる便利な仕組みですが、「信用取引でも使えるのか?」という疑問を持つ投資家は少なくありません。本記事では、現物株と信用取引のPTS対応状況や、実際の活用方法・注意点についてわかりやすく解説します。

PTS取引とは?東証と何が違うのか

PTSとは、証券取引所を通さずに株式を売買できるシステムのことです。代表的なものに「SBIジャパンネクストPTS」や「チャイエックスPTS」などがあり、夜間(16:30~23:59)や早朝(8:20~)でも取引可能というメリットがあります。

通常の取引所(東証など)では取引時間が限られていますが、PTSでは取引時間外に価格変動を狙えるのが特徴です。

現物取引はPTS対応が基本

PTSは基本的に現物株の売買に対応しています。たとえば、日中に東証で購入した株をその日の夜にPTSで売却するといったことが可能です。

多くのネット証券(SBI証券、楽天証券、松井証券など)では、現物株についてはPTS売却が対応しており、リアルタイム価格を見ながら取引できる環境が整っています。

信用取引は原則PTS非対応:その理由とは?

残念ながら、信用取引(信用買い・信用売り)は多くの証券会社でPTSに対応していません。その理由は次の通りです。

  • 信用取引には取引所の清算システムとの連携が必要
  • PTSは取引所を通さないため、制度信用や信用残管理と整合しにくい
  • 貸株や返済管理がPTSでは難しい

そのため、信用建玉をPTS市場で返済(売買)することは原則できないと考えておくのが無難です。

証券会社別:PTSでの信用対応状況

証券会社 PTS対応 信用取引可否
SBI証券 〇(ジャパンネクスト) ×(現物のみ)
楽天証券 〇(チャイエックス) ×(現物のみ)
松井証券 ×

今後対応が広がる可能性はありますが、現時点ではすべての大手ネット証券で「信用注文でPTSを使うことはできない」とされています。

信用取引ユーザーが知っておきたい回避策

・PTSでの売却を前提にするなら、最初から「現物買い」で保有する
・信用買い後にPTSで売りたい場合は、いったん現引き(現物化)してから売る必要がある

ただし、現引きには手数料と約定資金が必要になるため、事前に資金余力とコストを確認しておきましょう。

まとめ

・PTSは原則「現物株のみ対応」
・信用取引で買った株はPTSで直接売却できない
・現引きしてからPTSで売ることは可能(ただし制約あり)
・取引時間の柔軟さを活かしたい場合は、現物中心での運用がおすすめ

PTSの活用には制限があることを理解し、現物・信用の違いを把握した上で適切な取引戦略を立てましょう。

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