新NISA制度を活用してS&P500に積立投資を検討している人にとって、「スプレッド」や「信託報酬」といったコストは、長期投資の成果に大きく影響する重要な要素です。とくにPayPay証券では独自のスプレッド体系が採用されており、注意が必要です。この記事では、スプレッドと信託報酬の違いや発生のタイミングについて、わかりやすく解説します。
スプレッドとは?PayPay証券の仕組みを理解しよう
スプレッドとは、買値(Ask)と売値(Bid)の価格差のことを指します。証券会社がこの差を利益として受け取る仕組みになっており、実質的な手数料のような位置づけです。
PayPay証券では、購入時に自動的にこのスプレッドが加算された価格で買い注文が成立します。つまり、購入のたびにスプレッドが発生するということです。積立投資をしている場合は、毎月の購入タイミングごとにこのスプレッドコストが発生します。
スプレッドはどのくらい?目安を知っておこう
PayPay証券でS&P500連動型ETF(例:IVVやVOOなど)を購入する際のスプレッドは、平常時で約0.5〜1.0%程度とされています。ただし、市場が荒れているときや流動性が低い時間帯にはスプレッドが広がることがあります。
例えば、1回の購入金額が5万円でスプレッドが1%ならば、実質的に500円がコストとして差し引かれていることになります。これが毎月発生するため、長期では無視できない金額になります。
信託報酬とは?スプレッドとの違い
信託報酬は、ETFや投資信託を保有している間に間接的に差し引かれる運用管理費です。S&P500連動型の商品では、たとえば信託報酬が「年0.08140%」などと記載されています。
このコストは、保有している資産から日割りで差し引かれる形で運用資産全体に影響を与えます。つまり、直接「◯月に◯円引かれる」ということはなく、基準価額(ETFの場合は株価)にすでに反映されています。
スプレッドと信託報酬のダブルコストに注意
多くの初心者が誤解しやすいのは、「スプレッド」と「信託報酬」は別々のコストであり、どちらも投資パフォーマンスに影響するという点です。
スプレッド=購入時に発生、信託報酬=保有中に毎日少しずつ発生と覚えておくと良いでしょう。特にPayPay証券のようにスプレッドがやや高めの証券会社では、購入頻度が多い場合ほどコストの累積に注意が必要です。
実際に積立投資した場合のコスト例
仮に、初年度に60万円一括購入し、翌年から毎月5万円ずつ30年間積立した場合、合計投資額は1860万円になります。
スプレッドが平均0.8%とすると、毎回400円のコストが掛かる計算です。12ヶ月×30年=360回で合計約14.4万円がスプレッドによる見えないコストとして発生します。さらに信託報酬0.0814%で年間1500万円相当を保有していると、年間1.2万円ほどの報酬が継続的に差し引かれていきます。
まとめ:長期投資だからこそコストの構造を理解しよう
PayPay証券での積立投資は手軽さが魅力ですが、スプレッドと信託報酬という2つのコストが確実に投資成績に影響を与えます。特に毎月積立を続ける場合は、スプレッドが毎回発生することを認識し、長期的にどれほど差が出るかを理解しておくことが重要です。
もしコストを最小限に抑えたい場合は、他のネット証券(楽天証券やSBI証券など)も比較検討して、自分にとって最適な投資環境を整えましょう。長期投資では「ちょっとの差」が将来大きな違いになります。

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