信用取引における逆日歩（ぎゃくひぶ）は、売り方が支払うコストとして知られています。一般的に、貸借倍率が低いと逆日歩が発生しやすいとされていますが、実際には低倍率でも逆日歩が発生しないケースも存在します。本記事では、その理由と背景について詳しく解説します。
貸借倍率とは何か？
貸借倍率は、信用取引における買い残と売り残の比率を示す指標です。具体的には、買い残数を売り残数で割った値で計算されます。例えば、買い残が100万株、売り残が50万株の場合、貸借倍率は2倍となります。
この倍率が1倍を下回ると、売り残が買い残を上回る状態となり、株式の貸し出しが不足しやすくなります。これが逆日歩発生の一因とされています。
逆日歩が発生する仕組み
逆日歩は、証券金融会社が株式を調達する際に発生するコストです。売り建てが増加し、証券会社が保有する株式では足りなくなると、証券金融会社は市場から株式を調達します。この際、入札によって調達価格が決定され、そのコストが逆日歩として売り方に転嫁されます。
ただし、追加の融資申込みや貸株の返済申込みによって株不足が解消された場合、逆日歩は発生しません。つまり、株不足の状態が解消されるかどうかが、逆日歩発生の鍵となります。
低貸借倍率でも逆日歩が発生しない理由
貸借倍率が低くても逆日歩が発生しない理由はいくつかあります。まず、大型株の場合、発行済株式数が多いため、多少の売り超過があっても株不足が生じにくいです。また、機関投資家などが積極的に株式を貸し出すことで、需給バランスが保たれることもあります。
さらに、特定の銘柄では、過去の逆日歩発生状況や市場の動向を踏まえて、投資家が売り建てを控える傾向があり、その結果、逆日歩が発生しにくくなることもあります。
逆日歩発生の予測と対策
逆日歩の発生を完全に予測することは難しいですが、いくつかの指標を参考にすることでリスクを低減できます。例えば、貸借倍率が1倍を下回る銘柄や、権利確定日が近い銘柄は逆日歩が発生しやすい傾向があります。また、小型株や流動性の低い銘柄も注意が必要です。
逆日歩を避けるためには、一般信用取引を利用する方法もあります。一般信用取引では、証券会社が独自に株式を調達するため、逆日歩が発生しないか、発生しても事前に料率が固定されていることが多いです。
まとめ
貸借倍率が低いと逆日歩が発生しやすいとされていますが、実際には発行済株式数や市場の需給バランス、機関投資家の動向など、さまざまな要因が影響します。逆日歩のリスクを避けるためには、これらの要因を総合的に判断し、慎重な取引を心がけることが重要です。
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