近年、私設取引システム（PTS）市場の取引シェアが上昇し、個人投資家だけでなく機関投資家の参加も注目されています。特に、Cboeジャパンが運営するKai-XなどのPTSでは、機関投資家が積極的に取引を行っているとの報告もあります。
PTS市場とは？
PTS（Proprietary Trading System）は、証券取引所を経由せずに株式などを売買できる私設取引システムです。東京証券取引所の取引時間外でも取引が可能で、夜間取引や有利な価格での取引ができる点が特徴です。
日本では、Cboeジャパン（旧チャイエックス・ジャパン）やジャパンネクスト証券がPTSを運営しており、個人投資家を中心に利用されています。
機関投資家のPTS市場への参加状況
従来、PTS市場は個人投資家が中心でしたが、近年では機関投資家の参加も見られるようになっています。特に、Cboeジャパンが運営するKai-Xでは、機関投資家が多く参加しており、取引所よりも有利な価格で取引できることが多いため、利用が進んでいます。
また、PTS市場全体の取引シェアも上昇しており、2021年半ば以降は、上場株式取引全体の8.6％～9.5％を占めるという過去最高の水準で推移しています。
機関投資家がPTS市場に参加する理由
機関投資家がPTS市場に参加する主な理由として、以下の点が挙げられます。
- 取引所よりも有利な価格で取引できる可能性がある
- 取引時間外でも取引が可能である
- 取引手数料が安い場合がある
これらのメリットにより、機関投資家もPTS市場での取引を検討するようになっています。
まとめ
従来、PTS市場は個人投資家が中心とされていましたが、近年では機関投資家の参加も増加しています。特に、Cboeジャパンが運営するKai-Xなどでは、機関投資家が積極的に取引を行っており、PTS市場全体の取引シェアも上昇しています。今後も、PTS市場の活性化とともに、機関投資家の参加がさらに進むことが期待されます。
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