投資信託を売却した際、「なぜすぐに現金化されないの？」と疑問に思ったことはありませんか？株式やETFは即日約定・2営業日後に受渡されるのに対し、投資信託では数日かかることが一般的です。その仕組みを知らずにいると、いざというときに「間に合わない！」という事態にもなりかねません。本記事では、投資信託の売却に時間がかかる理由やスケジュールの考え方を詳しく解説します。
投資信託の売却はリアルタイムではない
投資信託の最大の特徴は「リアルタイムの市場価格（板）が存在しない」ことです。売買は一日一回、基準価額（NAV＝Net Asset Value）で決定されます。つまり、今日売却の注文を出しても、その注文が成立するのは「当日の基準価額が確定した後」になるのです。
基準価額は通常、取引終了後（日本なら15時以降）に決まり、その日の基準価額で約定（売却価格が確定）します。
約定日と受渡日の違いを理解する
投資信託の売却は、以下の2つの日程で処理されます。
- 約定日：売却価格（基準価額）が決まる日
- 受渡日：実際に現金が口座に振り込まれる日
多くの公募投信では、約定から3〜5営業日後が受渡日とされています。つまり、月曜に売却したとしても、実際にお金が使えるようになるのは金曜〜翌週になることも珍しくありません。
なぜETFや株と違い、日数がかかるのか？
投資信託は、証券取引所で取引されているわけではなく、ファンド運用会社が保有資産を売却し、必要な現金を調達してから払戻す仕組みになっています。そのため、以下のようなプロセスが必要になります。
- 投資家からの売却注文をファンドが受け取る
- ファンドは基準価額を計算して約定価格を決定
- 必要に応じてファンド資産を売却して現金化
- 決済・振込の手続き
これらの工程を経るため、どうしても時間を要するのです。
種類によって異なる：外国株型・REIT型・為替ヘッジ型など
投資信託の種類によって、受渡までのスピードも変わります。
- 国内株式型：約定から3営業日後
- 外国株式型：時差や海外市場の休日の影響で4〜5営業日後になることも
- 不動産投信（J-REIT型）：流動性が低く、処理に時間がかかる傾向
- 為替ヘッジ型：ヘッジ取引の精算処理が加わるため、受渡が遅れることも
自分が保有する投信の「交付目論見書」や販売会社のページで、具体的な受渡日数を事前に確認しておくことが重要です。
実例：受渡に5営業日かかったケース
ある投資家が「外国株式インデックス型ファンド」を月曜に売却したところ、以下のようなスケジュールで処理されました。
| 日程 | 処理内容 |
|---|---|
| 月曜15時前 | 売却注文 |
| 月曜夜 | 約定価格確定（当日基準価額） |
| 金曜 | 受渡日（現金入金） |
このように、5日間ほど資金が使えない状態になる点は注意が必要です。
まとめ：投資信託の売却には構造的なタイムラグがある
投資信託の売却に時間がかかるのは、基準価額の決定や資産の現金化、手続きのプロセスが必要なためです。ETFや個別株と異なり、即日での売却や即時入金はできません。資金が必要になるタイミングから逆算して、余裕をもって売却を考えることが、投資信託を上手に活用するポイントです。
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