株式取引においてIFD注文（If Done注文）は、初心者にも利用しやすい一方で、部分約定や期間指定による挙動についての理解が不十分だと誤解を招くこともあります。この記事では、IFD注文における期間指定（当日・数日〜20日など）と、部分約定が発生した場合の残りの注文の扱いについて、具体例とともに解説します。
IFD注文とは？基本の仕組みを押さえる
IFD（If Done）注文とは、「ある条件で注文が成立したら、次の注文を自動的に出す」という2段階注文のことです。たとえば、「株を1000円で買えたら、1050円で売る」というように、新規注文と決済注文を同時に出すことができるのが特徴です。
この注文方式は、忙しい人や感情で売買したくない人に人気ですが、部分約定時の対応が証券会社によって異なることがあるため注意が必要です。
注文期間「当日指定」の場合の取り扱い
当日指定（当日限り）のIFD注文を出した場合、注文の有効期限はその営業日中のみです。たとえば、1000株の買い注文を出し、そのうち500株だけ約定した場合、残りの500株は当日の取引時間終了とともに失効します。
この場合、500株分の決済注文（たとえば売り指値注文）は、新規注文（500株）が成立したタイミングで発注され、残りの未約定500株については翌日に繰り越されません。
注文期間「日付指定（複数日）」の場合の取り扱い
注文期間を「20日」などに指定した場合、IFD注文はその有効期間内であれば継続的に注文が残り続けます。たとえば、初日に500株が約定し、残り500株が未約定であったとしても、指定した20日間は残りの500株の新規注文が引き継がれます。
このように、部分約定が発生した際でも有効期限内であれば継続的に売買が行われるため、長期的に株価の動きを見守りたい場合に適しています。
部分約定時の決済注文の取り扱いにも注意
IFD注文の決済注文（たとえば売り注文）は、新規注文の約定数量分だけ発注されます。そのため、500株しか約定していない場合は、500株分の売り注文だけが発注され、残り500株分の売り注文は出されません。
この際、決済注文の期間指定が「当日限り」である場合、当日に売り注文が成立しなければその注文は失効します。一方、「複数日指定」の場合は、売り注文も期間中は有効です。
証券会社によって異なる細かな仕様
実際には、証券会社によってIFD注文の仕様に違いがあります。たとえば以下のような違いがあります。
- 部分約定後の残注文が自動で失効するか継続するか
- 決済注文における分割注文の取り扱い
- 有効期限の設定可能な日数の上限
注文前に証券会社の公式サイトやヘルプページで仕様を確認することを強くおすすめします。
まとめ：IFD注文の成功は「注文期間」と「部分約定」の理解がカギ
IFD注文を利用する際には、注文期間の設定が残り注文や決済注文の有効性に大きく関わることを理解しておく必要があります。
特に、当日限りの注文では部分約定時に未約定分が失効するため、継続的に取引を狙う場合は「複数日指定」が有効です。また、証券会社ごとの仕様にも注意しながら、適切な設定でIFD注文を活用しましょう。
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