株式投資を始めると、意外に面倒に感じるのが各種の郵送物。特に個別株を複数保有していると、家のポストに次々と届く通知書類に戸惑うことも。この記事では、どのような書類がどれくらい届くのか、また電子交付への切り替え方法について詳しく解説します。
個別株保有で届く主な郵送物一覧
1銘柄あたりに届く郵送物は年におおよそ5〜10通が目安です。多いと感じるのは無理もありません。
- 定時株主総会招集通知
- 株主通信（中間・期末）
- 配当金計算書・支払通知書
- 議決権行使書類
- 株主優待案内（実施企業のみ）
これが10銘柄あれば単純に年間50通以上の書類が届くことになります。
郵送物が増える理由と背景
日本では「株主平等の原則」や「金融商品取引法」により、すべての株主へ公平に情報を提供する義務があります。そのため、少数保有であっても郵送されるのです。
また、証券保管振替機構（ほふり）を経由した間接保有の仕組みにより、保有株数が少なくても“全株主に送る”という対応になりがちです。
郵送を減らすための電子交付手続き
郵送物を減らすには「電子交付サービス」を活用するのが最も効果的です。証券会社のマイページから以下の設定が可能です。
- 配当金計算書や株主通信をPDFに変更
- 議決権行使書類のWeb化
- 通知メールの配信設定
たとえば楽天証券やSBI証券などでは、「書面交付を電子交付に切り替える」チェックボックスが用意されています。
電子交付に切り替える際の注意点
一部の企業では、株主優待の案内や議決権行使書類について「紙での郵送限定」となっているケースもあるため、完全なペーパーレス化は難しい場合もあります。
また、電子交付に切り替えた後も、郵便で届く必要書類を見逃さないように、証券会社からの通知メールには定期的に目を通すことが重要です。
実際の電子化導入事例
ある30代投資家は10銘柄を保有しており、毎月複数通の書類に悩まされていました。電子交付に変更したところ、郵送物は年に数通にまで激減。紙の整理も不要になり、ストレスが激減したとのこと。
逆に高齢の親族に保有株が多い場合は「紙のままのほうが安心」という声もあり、状況に応じた対応が求められます。
まとめ：郵送物の管理は電子化でスマートに
個別株投資による郵送物は、年に数十通に達することもあり、生活に支障をきたすこともあります。しかし、電子交付サービスを利用することで、情報の見落としを防ぎながらペーパーレスを実現できます。
今後の資産管理をよりスマートに行うためにも、証券会社の設定画面を一度チェックしてみましょう。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
コメント