「日本人の平均預貯金額は1,500万円」という報道を目にする機会は少なくありません。しかし、この金額の内訳や対象、そして実態について正しく理解している人は多くないかもしれません。この記事では、平均値の裏にある仕組みや、金融資産全体を含めた“真の平均資産”についてわかりやすく解説します。
平均預貯金額1,500万円の根拠とは
この数値は主に『家計調査（総務省）』や『家計の金融行動に関する世論調査（日本銀行/金融広報中央委員会）』から引用されています。特に後者では、全世帯の平均金融資産保有額が約1,500万円前後とされています。
ただし、ここでの「金融資産」には、預貯金、株式、投資信託、債券、保険商品、年金などが含まれており、必ずしも「現金や普通預金」だけを意味しているわけではありません。
中央値との大きな乖離に注目
平均額が1,500万円と聞くと「自分はそんなに持っていない」と感じる人が多いのも事実。それもそのはずで、実際の中央値（データの中心にある値）は約400万〜500万円台となっており、“ごく一部の富裕層が平均値を押し上げている”のです。
例えば、1億円以上の資産を持つ人が平均を大きく引き上げている一方、資産ゼロやマイナスの世帯も少なくありません。
株式や投資信託を含めたら平均はどうなる？
前述の通り、平均1,500万円という数字には既に株式・投信も含まれています。しかし、この数字は調査母集団によって異なることがあります。
たとえば、日経新聞や民間調査機関のデータでは、保有資産を自己申告した上位層が多く含まれることもあり、「平均5,000万円以上」という数字が出ることもあります。これは、“平均”ではなく“中央値と分布の広がり”に注目することが大切という教訓でもあります。
身近な感覚とのギャップはなぜ生まれるのか
「周りの人はもっと持っている気がする」という感覚は、付き合う層や年齢、地域によっても変わります。特に都市部の30〜50代で投資に積極的な層では、金融資産3,000万〜5,000万円を保有する人も少なくないため、平均より高く感じるのは当然です。
逆に高齢者や単身世帯などでは、金融資産が極端に低いケースもあります。つまり「平均」という言葉の印象に流されず、自分の立ち位置を把握することが重要です。
資産形成を考えるうえで重要なこと
単なる平均額よりも、資産配分のバランスや、日常生活で使えるキャッシュの確保、老後のライフプランとの整合性などを重視するべきです。
また、NISAやiDeCoなどの制度を活用しながら、預貯金だけでなく投資を含めた総合的な資産形成を意識すると、長期的には「肌感覚」に近い資産に近づくことができるかもしれません。
まとめ：平均値は“参考情報”にすぎない
「平均預貯金1,500万円」という数字はあくまで参考値であり、その中にはさまざまな資産が含まれています。株式や投資信託を含めることで実態はより多様になりますが、真の意味での資産形成には“自分自身の目標”と“現実的な行動”がカギとなります。
平均や報道に惑わされず、まずは自分の家計と向き合ってみましょう。
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