経済学の基本概念である「付加価値」は、GDP（国内総生産）や企業活動の分析にも欠かせない重要な指標です。この付加価値を計算する際に、「中間生産物の価格」ではなく「価額（ががく）」を用いる理由に疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。本記事では、その違いをわかりやすく解説し、経済学的な背景も丁寧に紐解いていきます。
付加価値とは何か
付加価値とは、ある経済主体が生み出した純粋な価値のことで、総生産額（売上高）から中間投入の価額を差し引くことで求められます。
たとえば、パン屋が原材料である小麦粉などを購入し、それを使ってパンを作って販売したとき、パンの売上から小麦粉などの仕入れコストを引いた差額が「付加価値」となります。
「価格」ではなく「価額」が使われる理由
ここで大切なのは「価格（単価）」ではなく「価額（総額）」が使われることです。価格は1単位あたりの金額であり、価額は数量と価格を掛け合わせた取引全体の金額を指します。
中間投入を単価で差し引いてしまうと、実際に使った数量が考慮されず、正確な付加価値が算出できません。つまり、経済活動の総規模を測る上では、「価額」が絶対に必要なのです。
実際の例で考える
たとえば、ある家具メーカーがテーブルを製造して1万円で販売したとします。材料として木材を5千円分仕入れて使った場合、付加価値は1万円−5千円＝5千円です。
このとき、木材の「価格」が1立方メートルあたり1千円だったとしても、何立方メートル使用したかが不明であれば、正確なコストはわかりません。よって「価格」ではなく、実際に使った数量×単価である「価額」で差し引く必要があります。
なぜ混同されやすいのか
日常会話では「価格」という言葉が多用されるため、経済指標にもそのまま当てはめてしまうことがあります。しかし、経済統計や会計では正確性が求められるため、「価額」という言葉が使われます。
文脈によっては「価格」と「価額」が混在して使われることもありますが、付加価値計算では常に「価額」を用いることを覚えておくとよいでしょう。
まとめ：価額は数量を含んだ経済活動の実体
付加価値の計算では、単なる「価格」ではなく実際に投入されたリソース量も考慮した「価額」が使われます。これは、正確な経済分析と実態把握のために不可欠な考え方です。
用語の違いを正しく理解することで、GDPの仕組みや企業の経済活動の構造がより明確に見えてくるはずです。
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