日経平均ボラティリティー・インデックス(VI)はいくつが買いの目安?過去の傾向から見る投資判断

株式

株式市場における「恐怖指数」として注目される日経平均ボラティリティー・インデックス(通称:日経VI)は、投資タイミングの参考指標として多くの投資家に利用されています。特に、「VIが高騰したら買い場」とされることが多い中、どの数値を目安にすべきか、実例とともに解説します。

日経VIとは何か?投資家が注目する理由

日経VIは、日経平均株価を対象とするオプション価格から算出される予想変動率(インプライド・ボラティリティ)を表す指数で、「市場参加者が今後の値動きをどれだけ不安視しているか」を数値化したものです。

基本的に、数値が高くなるほど市場の先行き不安が強いとされ、逆に数値が低いときは安心感が広がっている状況を示します。米国のVIX指数(日経VIの元モデル)と同様、逆張りの投資判断の一助とされることがあります。

VIが「買いシグナル」とされる代表的な水準

一般的に、日経VIが30を超えると「市場がパニック状態」とされ、買いの好機と見る投資家も多くいます。過去の相場では、以下のようなケースが参考になります。

  • 2020年3月(コロナショック)→ VI一時45超 → その後株価反発
  • 2018年12月(米中貿易摩擦)→ VI30前後 → 反発開始

一方で、VIが20〜25台で反転するケースも多くあり、「30を待ちすぎてチャンスを逃す」可能性も考慮が必要です。

短期・長期で異なる戦略を考える

VIを活用する際は、投資スタイルに合わせた読み方も重要です。

たとえば、短期トレードでは「20→25」への上昇も警戒シグナルとなり得る一方、中長期投資家は「30超え=過剰反応」と捉えて押し目買いを検討することが多いです。
VIが急上昇した際は、短期筋の投げが集中しているため、リバウンド狙いがしやすいとも言えます。

注意点:VIだけで判断するのは危険

VIが高い=株価が底というわけではなく、あくまで「過熱感の目安」にすぎない点は忘れてはいけません。
VIの上昇が長期化する局面(リーマンショックなど)では、短期的に買い向かうと痛手を負う可能性もあります。

テクニカル指標(RSI、MACD)やファンダメンタルズ、地政学的リスクなど複合的な要因を合わせて見ることが重要です。

日経VIを見られる場所とリアルタイム活用法

日経VIは以下のサイト等でチェックできます。

また、スマホアプリでのアラート設定や、VI連動型ETF(例えばNEXT NOTES 日経VI先物インデックスETNなど)も活用すれば、実際の取引にも直結しやすくなります。

まとめ|日経VIは「恐怖指数」以上に活用できる戦略ツール

日経平均ボラティリティー・インデックスは、市場心理の温度計として非常に有効なツールです。
VIが30を超えるような局面は、市場が悲観的になりすぎているサインでもあり、冷静な投資判断が求められます。

ただし、VIだけで判断せず、複数の指標を組み合わせて総合的に判断することが、勝率を高める鍵になります。過去の水準や反発事例を参考に、自分に合った投資戦略を構築していきましょう。

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