2024年からスタートした新NISAと、以前から利用可能なiDeCo。どちらも税制優遇制度として注目されていますが、「同時にやるべきか？」「併用の効果は？」という疑問を持つ方も多いはず。本記事では、新NISAとiDeCoの違い、併用のメリット・デメリット、具体的な使い分け例までを解説します。
新NISAとiDeCoの基本的な違いを整理
新NISAは投資の利益が非課税になる制度で、年間360万円（成長投資枠240万円＋つみたて投資枠120万円）まで利用可能です。一方、iDeCoは老後資金のための私的年金制度で、掛金は全額所得控除され、60歳以降にしか引き出せません。
つまり、新NISAは「中長期の資産形成」、iDeCoは「老後資金の準備」と目的が異なるのがポイントです。
併用は可能？それとも制限がある？
新NISAとiDeCoは併用が可能で、むしろ税制メリットを最大限活かすためには併用が有効です。制度上の制限もなく、どちらにも同時に積立ができます。
例えば、会社員であれば月額23,000円までiDeCoを積立しつつ、新NISAのつみたて投資枠（月1〜10万円程度）も利用することができます。
併用のメリット：節税と流動性のバランス
iDeCoの最大の魅力は「所得控除による節税効果」です。年収500万円の人が年間27.6万円（23,000円×12）を拠出すれば、住民税・所得税あわせて約5〜6万円の節税になるケースも。
一方で新NISAは売却・再投資が柔軟に行え、生活費や住宅購入資金にも対応しやすい点が大きな利点です。
注意点：iDeCoは途中解約不可、新NISAは投資リスクあり
iDeCoは原則60歳まで資金を引き出せません。そのため、生活防衛資金を十分に確保したうえで始めることが必須です。
一方、新NISAは相場変動による元本割れリスクがあるため、リスク許容度を確認しながら商品を選ぶ必要があります。
併用戦略の具体例：30代会社員のケース
例：30代前半の会社員Aさん（年収500万円）は、以下のように併用しています。
- iDeCo：月額23,000円（全額所得控除）で老後資金形成
- 新NISA：つみたて投資枠 月3万円（年36万円）で中長期の資産形成
- 生活費：毎月10万円以上は生活用に貯金を確保
このように、目的ごとに資産を分けて管理することで、安定した将来設計が可能になります。
まとめ：iDeCoと新NISAは目的に応じた併用がカギ
新NISAとiDeCoはどちらか一方ではなく、両方を目的に応じて使い分けることが重要です。新NISAは中期〜長期の資産形成に、iDeCoは節税＋老後資金準備に最適なツールです。
資産運用初心者でも、併用の基本を押さえておけば、自分に合った最強の資産形成プランを構築できます。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
コメント