信用取引を利用して株式を売買する場合、受渡日や金利・貸株料（HYPER料）の計算タイミングが利益に直結します。特に金曜日に決済した場合、週末を挟んだ取引におけるコストの扱いを正しく理解しておくことが重要です。
信用取引の決済と受渡日の基本「T+2ルール」
信用取引であっても、取引所取引の約定は「T+2（約定日＋2営業日）」で決済されます。つまり、金曜日に決済（返済・現引き・現渡しなど）を行った場合、受渡日は翌週火曜日が原則です。ただし、月曜日が祝日である場合には水曜日となります。
例えば。
- 金曜日に約定 → 通常火曜日受渡
- 金曜日に約定（翌月曜が祝日） → 水曜日受渡
HYPER料（貸株料）や信用金利の発生タイミング
信用取引においては、建玉を保有している限り、金利や貸株料（HYPER料）は日数単位で発生します。金曜日に返済注文を出しても、受渡日ベースで計算されるため、実質的には受渡日（火曜）までの金利やHYPER料が課金されることになります。
つまり、週末（土日）も含めた3日分が計上される点に注意が必要です。
実際のコスト：金曜日決済は損か得か？
以下のようなケースでコスト差が生まれます。
例1：金曜に返済 → 土日月の3日分の金利・HYPER料が発生（火曜受渡）
例2：木曜に返済 → 金土日の3日分が発生（月曜受渡）
実はどちらも同じく3日分かかるため、「木曜に返済すれば得になる」とは限りません。ただし祝日や特定の休日が絡む場合は、返済タイミングによって差が生まれる可能性もあります。
祝日をまたぐとさらに注意が必要
祝日がある週は営業日がズレるため、受渡日が通常より遅れ、金利・HYPER料の発生が増える場合があります。建玉を保有して長期休暇に入ると数日分のコストが一気に発生することがあるため、カレンダーのチェックも重要です。
HYPER空売りを使っている場合の計算方法
HYPER料（プレミアム空売り料）は通常、1日単位で発生します。楽天証券やSBI証券などでは、建玉を保有しているすべての日が課金対象になるため、週末や祝日も加味されます。
金曜に建玉を解消しても、受渡日が火曜日であるため、金・土・日・月の4日分のHYPER料がかかることになります（証券会社により多少の違いあり）。
まとめ：金曜日の信用決済でもコストに要注意
金曜日に信用取引の決済を行っても、受渡日は翌週火曜日となり、その間の金利やHYPER料は日数分しっかり発生します。カレンダー上の営業日や祝日を考慮し、コストを最小限に抑えるための戦略的な決済タイミングを心がけましょう。
無駄な金利やHYPER料を避けるためにも、特に週末や祝日を挟むタイミングでは慎重な取引判断が求められます。
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