株のストップ安で売れないリスクとは?FXとの違いと資産を守るための対策

株式

株式投資をしていると、突然のストップ安に遭遇することがあります。「売りたいのに売れない」という状況に恐怖を感じた経験がある方も多いのではないでしょうか。本記事では、ストップ安の仕組みとそのリスク、FXとの比較、そしてそのような場面でどう備えるべきかをわかりやすく解説します。

ストップ安とは?株式市場特有の値幅制限

ストップ安とは、株価の下落幅がその日の取引で許される最大値に達し、それ以上の値下がりができなくなる状態です。これは「値幅制限(ストップ高・ストップ安制度)」によって設定されており、暴落を防ぐための仕組みですが、売りたくても約定しないという弊害も生じます。

たとえば、1000円の株がストップ安で800円になった場合、それ以下の売買注文は受け付けられず、800円で売りたい人が大量にいても買いたい人が少ないと、売却自体ができません。

ストップ安で資金をすべて失うことはあるのか?

結論から言えば、ストップ安でも「即座に全損」することは通常ありません。ただし、数日間連続でストップ安が続く「連続ストップ安」や、上場廃止につながる重大ニュースが出た場合には、損失が大きくなる可能性があります。

過去には粉飾決算が発覚した上場企業の株が、数日間にわたってストップ安となり、ほぼ価値がゼロに近づいたケースもあります。そのため、リスク管理は非常に重要です。

FXとの違い:株よりもリスクが少ない?多い?

FX(外国為替証拠金取引)には株のようなストップ高・ストップ安の仕組みはありません。代わりに、レバレッジをかけて取引するため、値動きが少しでも逆方向に進むと一気に損失が拡大します。

また、株には「ゼロ以下にならない」というルールがありますが、FXではロスカットが間に合わずマイナス残高が発生し、追加証拠金(追証)を請求されることがあります。つまり、「売れないけど全損はしづらい株」と、「売れるけど資金がマイナスになることもあるFX」といった違いがあるのです。

ストップ安に備える具体的な対策

投資家として最も重要なのは「予測ではなく準備」です。以下のような対策が有効です。

  • 損切りルールの徹底:値動きを常に監視し、設定した水準で売る決断を。
  • 分散投資:一つの銘柄に資金を集中させず、リスクを分散。
  • 流動性の高い銘柄を選ぶ:出来高が多い銘柄は、ストップ安でも買い手がつきやすい。
  • 信用取引は慎重に:信用取引では追証リスクが高く、急落時に致命傷となりかねません。

また、財務内容やニュースをしっかりチェックし、「急落リスクのある企業」を避ける意識も重要です。

実例:2020年のコロナショックとストップ安

2020年の新型コロナウイルスによる経済混乱の中で、多くの銘柄が連日ストップ安となりました。特に旅行・航空・飲食関連銘柄は需給悪化により、一時的に取引不能となるほど売り注文が集中しました。

このときも、「売りたいのに売れない」という投資家が続出し、対策の重要性が再認識されました。逆に、コロナ前から資金管理と分散投資を徹底していた投資家は、大きな損失を避けることができました。

まとめ:ストップ安は「リスクのひとつ」と捉えて備える

株式投資には、ストップ安のように「売れないリスク」があることは事実です。しかし、適切なリスク管理と情報収集、そして冷静な判断を重ねれば、損失の最小化は可能です。

FXと比較すると、株はゼロ以下にはなりにくく、ある意味でリスクが限定されているとも言えます。大切なのは、商品ごとの特性を理解し、状況に応じた備えを怠らないことです。

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