株を現金化するときに売るべきはプラス株かマイナス株か?判断に迷ったときの考え方

株式

投資を続けていると、突発的に現金が必要になることは珍しくありません。その際、「利益が出ている株を売るべきか」「含み損のある株を損切りすべきか」で悩む方も多いでしょう。この記事では、資金化が必要な局面でどちらの株を売るべきかを合理的かつ心理的な視点から考察していきます。

まず確認すべきは「資金の緊急性と必要額」

最初に考えるべきは、「どれほど急いで、どれくらいの金額が必要なのか」です。小額であれば一部利確で対応できますし、大きな額の場合はポートフォリオ全体の見直しが必要になります。

たとえば数万円であれば、利益の出ている株の一部を売却するだけで済む可能性があります。しかし数十万、あるいは100万円単位になると、「どれを売るか」だけでなく「どのように売るか」という戦略が必要です。

損切りを避けて利益株を売るとどうなるか?

損を確定するのは心理的に抵抗があるため、多くの人は利益の出ている株を売る傾向にあります。しかしこれは「行動ファイナンス理論」でいうところの「プロスペクト理論」に基づく典型的な損失回避行動であり、長期的には非合理的な判断となる場合があります。

具体例として、+15%の利益が出ているA株と-20%のB株がある場合、A株を売ると利益確定はできますが、B株という機会損失リスクを抱え続けることになります。結果としてポートフォリオの健全性はむしろ下がる恐れがあります。

冷静に評価すべきは「今後の成長性」

どちらの株を売るか判断する上で重要なのは「今後の成長性」です。たとえマイナス圏にある株であっても、将来的に回復する可能性が高いなら保有継続の選択肢もありえます。

逆に、利益が出ていても業績悪化やトレンドの終了が見えている株は、早めに利確した方が合理的でしょう。投資判断においては「過去」より「未来」の展望に重きを置くことが肝心です。

税金の観点から見る売却の順序

日本の税制では、株式の売却益に20.315%の税金がかかります。損失と利益が同時にある場合、損失と利益は相殺(損益通算)され、課税対象額を抑えることができます。

つまり、含み損株を売却して損失を確定すれば、利益の出ている株を売った際の課税額を減らすことができるため、節税効果が得られます。

損切りすることのメリット

損切りは心理的な痛みを伴いますが、メリットもあります。まず資金が再投資可能になり、将来性のある銘柄へ資金を回すことができます。また、損切りによって精神的ストレスから解放され、冷静な投資判断がしやすくなります。

塩漬け株を抱え続けることで「機会損失」が膨らみやすい点も見逃せません。

結論:どちらを売るかは状況次第。だが戦略は立てられる

「プラスの株」と「マイナスの株」のどちらを売るべきかは、その株の今後の見通し、現金の必要性、税金、投資スタイルなど複数の要因を総合して判断するのが最適です。

利益株を一部売って必要な現金を確保しつつ、同時に一部損切りを行って損益通算を狙うという「ハイブリッド型戦略」も有効です。

まとめ:感情より合理性で判断を

株の売却判断は感情が入りやすい場面ですが、そこにこそ合理性を持ち込むことが投資家としての成長につながります。現金化は単なる処分ではなく、次なる一歩の準備。焦らず、冷静に戦略を立てて対応しましょう。

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