近年の株式投資ブームにより、多くの人が「長期的には株価は上昇する」という認識を持ち始めています。しかし、これが本当に未来永劫にわたり成り立つのでしょうか。投資人口の増加によって市場はどう変化するのか、「下がれば買われて反発する」は果たして現実か、慎重に検証していきます。
長期的な株価上昇の根拠とは？
米国のS&P500や日本の日経平均を見ても、数十年単位で見れば右肩上がりで推移してきました。これは経済成長と企業収益の拡大を反映した結果です。
しかし、2000年のITバブル崩壊や2008年のリーマンショックのように、一時的な暴落によって大きな下落が長期にわたるケースも存在します。したがって、「長期的に見れば上昇する」という前提には時間的忍耐と分散投資が不可欠です。
投資人口の増加が市場に与える影響
証券口座の開設数やNISA・iDeCoなど制度的な支援により、個人投資家が急増しています。これは市場に厚みを持たせる一方、短期的な値動きに反応しやすいプレイヤーが増えることでボラティリティも増加するリスクがあります。
一方で、長期・積立投資を行う層が増えることは、市場の安定化や底堅さの一因になるとする見方もあります。
「暴落＝絶好の買い場」は常に正しいのか？
確かに近年は、コロナショック後の急回復のように「暴落の後に反発」が繰り返されています。しかしそれは、中央銀行の金融緩和や財政出動という明確な支えがあっての話です。
将来的にインフレや金利上昇によって金融緩和が行えない状況では、暴落後に素早く反発する保証はなくなります。過去には「暴落後に10年以上回復しない相場」も存在しました。
実例：過去の暴落とその後の動き
2008年のリーマンショックでは、日経平均株価は2009年3月にバブル後最安値（約7000円台）を記録。その後の回復には約5年を要しました。
またITバブル崩壊時も、NASDAQ指数はピークから70%以上下落し、再び最高値を更新するのに約15年を要しました。
今後の株式投資戦略で重要な視点
- 暴落時も慌てず、適切な資産配分を維持する
- ドルコスト平均法など、下落局面でも淡々と積立を続ける
- 成長分野（AI、再生可能エネルギーなど）へ長期視点で投資する
- 「市場は上がる前提」という思い込みを捨て、リスク管理を重視
まとめ：未来は楽観視せず、戦略的に備える
「下がれば買われる」という考え方は市場にある程度根づいているものの、それが機能するかどうかは金融環境、経済情勢、投資家心理など多くの要因に依存します。
だからこそ、「絶対に反発する」といった楽観に流されず、柔軟性のある投資方針と堅実なリスク管理が今後ますます重要になっていきます。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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