投資信託を複数本保有している方にとって、資金が必要になった際に「どのファンドから取り崩すべきか」は意外と悩ましい問題です。特に同じ商品であっても購入時期が異なると、成績や税金への影響も変わってきます。この記事では、そんな状況での賢い判断ポイントについて詳しく解説します。
同じ投資信託でも「買付時期」で成績に差が出る理由
同じ投資信託商品でも、購入時期が異なると取得単価（基準価額）が違うため、損益状況にも差が出ます。たとえば、Aは10,000円で購入し、Bは12,000円で購入した場合、現在の基準価額が13,000円なら、Aは+30%、Bは+8.3%のリターンになります。
このように「同じ銘柄＝同じパフォーマンス」とは限らないため、まずはそれぞれの損益を確認することが重要です。
税金の観点から見る「売却順序」
日本では「高い利益＝高い税金」となります。投資信託を売却した際に得られる利益（譲渡益）には、通常約20%の税金がかかります。そのため、損益の小さいファンドやマイナスのファンドから取り崩せば、税金を抑えられる可能性があります。
逆に、大きな利益が出ているファンドを売却すると、納税額が高くなるので注意が必要です。
必要資金の金額と保有残高から逆算する
どのファンドから、いくら取り崩すかは「必要な金額」と「各ファンドの残高」を見ながらバランスよく判断しましょう。例えば、2本とも10万円ずつ保有していて5万円だけ必要な場合、どちらか一方から全額取り崩すのか、両方から均等に取り崩すのかでも将来の運用パフォーマンスが変わってきます。
長期運用を前提にしているなら、成績の良いファンドはなるべく温存したいところです。
今後の運用方針も取り崩し判断に影響する
もし、今後しばらく資金が不要で、長期で投資を続ける予定があるなら、成績が良く将来性があるファンドは残しておきたいところです。一方で、値動きが大きい・不安定と感じているファンドから撤退するのも一つの手です。
また、定期的に資金が必要になる見込みがある場合は、取り崩しやすいファンドを残す戦略も有効です。
証券会社の取引明細やツールでシミュレーションを
多くの証券会社では、各投資信託の「平均取得単価」「損益」「残高」などが確認できるツールがあります。売却予定のファンドについて、事前にシミュレーションできる機能もあるので、活用してみましょう。
売却後の資産構成バランスや、ポートフォリオの分散状態も同時に確認できる機能があれば、より戦略的に判断できます。
まとめ：目的・税金・成績を総合して判断を
投資信託の取り崩しは、「成績が良いから売る」「今すぐ使わないから残す」だけではなく、税金・資産構成・将来の計画など、さまざまな観点からの判断が必要です。
同じ商品であっても、購入時期によって成績が異なるため、損益や税額を比較して判断しましょう。大切なのは、一時的な判断ではなく、中長期的な視野でのバランスと計画性です。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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