マネックス証券のクレカ積立を始めて、評価額がプラスになった時に「売却してもいいのか？」と迷う投資初心者の方は多いです。投資信託は長期で持つのが基本とされますが、実際の仕組みや売却額の計算を理解しておくことは大切です。ここでは、基準価額や保有口数から売却額がどのように決まるのかを解説しながら、売却判断の考え方について紹介します。
投資信託の売却額の仕組み
投資信託の売却額は「基準価額 × 保有口数」で計算されます。今回の例では基準価額が34,747円、保有口数が1,270口なので、概算評価額は約4,412円となっています。
すでに証券会社の画面に「概算評価額」「概算評価損益」が表示されているため、それが売却した際の参考金額と考えて問題ありません。ただし、実際に売却する場合には信託財産留保額や売却手数料が発生する可能性がありますので、その分は差し引かれる点に注意が必要です。
評価益が出たら売却すべきか？
評価損益がプラスになっていると売却したくなるものですが、投資信託は長期運用が前提の商品です。特に積立投資は「ドルコスト平均法」で時間を分散しながら投資するため、短期的な値動きに惑わされず持ち続ける方が合理的とされています。
一方で「資金が急に必要になった」「投資方針が変わった」など明確な理由がある場合には売却して現金化するのも選択肢の一つです。
長期投資のメリット
積立投資を長期で続ける最大のメリットは「複利効果」です。再投資コースを選んでいれば分配金も自動的に再投資され、時間の経過とともに雪だるま式に資産が増えていきます。短期で売却してしまうと、この複利効果を最大限享受できない可能性があります。
特にクレカ積立のように「自動かつ継続的に投資できる仕組み」を利用している場合は、焦らず積み立て続けることが堅実な方法といえるでしょう。
売却シミュレーションの考え方
今回のケースでは、平均取得単価31,497円に対して基準価額34,747円まで上昇しているため、損益率は約+10％です。売却すれば+412円程度の利益が確定します。少額でも売却の流れを体験してみたい場合は、一部を売却してみるのも勉強になります。
ただし、少額投資での売却では税金や手数料の影響が相対的に大きくなるため、「売却体験」と割り切るのがおすすめです。
まとめ
投資信託の売却額は「基準価額 × 保有口数」で決まり、すでに証券口座に表示されている概算評価額が目安になります。今回の例では売却すれば約4,412円が戻り、412円の利益が確定します。
しかし、積立投資は長期的に続けてこそメリットが大きいものです。短期での売却はあくまで学習目的や資金需要がある場合に限定し、基本は積立を継続することをおすすめします。
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