為替ヘッジなしのレバナスETFはある?国内ETFと米国ETFの違い・QLD・2869をわかりやすく解説

外国為替、FX

NASDAQ100指数へのレバレッジ投資、いわゆる「レバナス」をETFで行いたい場合、投資信託だけでなくETFという選択肢もあります。ただし、「NASDAQ100の2倍」と「為替ヘッジなし」の両方を満たす商品を探す場合、日本の証券取引所に上場しているETFと米国市場に上場しているETFを分けて考える必要があります。

特に注意したいのが、東証上場の「iFreeETF NASDAQ100レバレッジ(2869)」と、米国上場の「ProShares Ultra QQQ(QLD)」です。どちらもNASDAQ100へのレバレッジ投資に利用できますが、為替変動の扱いや取引通貨などには大きな違いがあります。

この記事では、2026年8月時点の公開情報をもとに、為替ヘッジなしのレバナスETFを探している場合の選択肢と、商品を比較するときに注意したいポイントを整理します。

まず「レバナスETF」と「為替ヘッジ」の意味を整理

一般に「レバナス」は、NASDAQ100指数の日々の値動きに対して、おおむね2倍程度の値動きを目指す金融商品を指す俗称として使われています。NASDAQ100には米国のNASDAQ市場を代表する大型非金融企業が多く含まれているため、通常のNASDAQ100連動商品より値動きがさらに大きくなります。

ここで重要なのがレバレッジと為替ヘッジは別の仕組みだということです。レバレッジは株価指数の値動きを増幅させる仕組みであり、為替ヘッジは円と米ドルなどの為替変動による影響を抑える仕組みです。

例えばNASDAQ100が1日に3%上昇した場合、2倍型の商品は理論上その日の指数変動に対して約6%の上昇を目指します。一方、為替ヘッジなしの商品を日本円ベースで保有すれば、これとは別に円高・円安の影響を受ける可能性があります。

東証の「iFreeETF NASDAQ100レバレッジ(2869)」は為替変動の影響を抑える設計

東京証券取引所には、証券コード2869の「iFreeETF NASDAQ100レバレッジ」が上場しています。運用会社の大和アセットマネジメントによると、このETFはNASDAQ100指数の日々の騰落率の2倍を基本として計算される「NASDAQ100レバレッジ指数」への連動を目指す商品です。[参照]

一方、同社の商品説明では2869について「為替変動の影響を極力排除」することが特徴として示されています。したがって、単純に「東証上場のレバナスETF=為替ヘッジなし」と考えないことが重要です。[参照]

日本取引所グループ(JPX)のレバレッジ型・インバース型商品の一覧でも、NASDAQ100レバレッジ指数に連動する国内上場ETFとして2869を確認できます。[参照]

為替ヘッジなしを求めるなら米国上場ETF「QLD」が候補になる

ETFを「東京証券取引所に上場している商品」に限定せず、米国市場に上場しているETFまで対象を広げると、有力な選択肢としてProShares Ultra QQQ(ティッカー:QLD)があります。

QLDはProSharesが運用する米国ETFで、NASDAQ100指数の1日当たりの値動きの2倍に相当する投資成果を、手数料・費用控除前で目指しています。ProSharesの公式情報でも、QLDの目標がNASDAQ100の「2x」の日次パフォーマンスであることが明記されています。[参照]

QLDは米ドル建てで取引される米国ETFです。日本円を基準に資産価値を考える日本の投資家がQLDを保有した場合、基本的にはドル円相場の変動も円換算した損益に影響します。この意味では、為替ヘッジなしでNASDAQ100のレバレッジETFを保有したい場合の代表的な候補として考えることができます。

ただし「NASDAQ100の2倍+ドル円の2倍」ではない

QLDについて誤解しやすいのが、為替ヘッジなしだからといって「NASDAQ100の値動きも2倍、ドル円の値動きも2倍」になるわけではない点です。QLDが目標としている2倍は、あくまでNASDAQ100指数の日次パフォーマンスに対する2倍です。

例えば単純化して、QLDそのものが米ドルベースで10%上昇したとしても、その期間に円が米ドルに対して大きく上昇(円高)すれば、日本円換算した利益は10%より小さくなります。反対に円安が進めば、円換算した収益が押し上げられることがあります。

そのため、「米国株の上昇に加えて円安も予想しているから為替ヘッジなしを選ぶ」という考え方はできますが、株価と為替の両方が逆方向に動けば損失も大きくなる可能性があります。

通常のNASDAQ100なら東証にも為替ヘッジなしETFは複数ある

「レバレッジ2倍」という条件を外せば、東京証券取引所にはNASDAQ100に連動する為替ヘッジなしETFが複数上場しています。JPXのETF一覧では、例えば1545「NEXT FUNDS NASDAQ-100(為替ヘッジなし)連動型上場投信」、2568「上場インデックスファンド米国株式(NASDAQ100)為替ヘッジなし」、2840「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)」などを確認できます。[参照]

つまり、「NASDAQ100+為替ヘッジなし」という組み合わせ自体は珍しくありません。問題になるのは、そこへ「日次2倍のレバレッジ」という条件を追加した場合です。

国内ETFだけで探しているのか、米国ETFも購入できる証券口座を利用するのかによって、候補となる商品は変わります。銘柄を検索するときは「NASDAQ100」「レバレッジ」「為替ヘッジ」の3項目を別々に確認すると間違いを防ぎやすくなります。

2869とQLDは何が違う?

NASDAQ100へのレバレッジ投資という点では似ていますが、2869とQLDをまったく同じ商品として扱うことはできません。大まかな違いを整理すると次のようになります。

項目 2869 QLD
商品名 iFreeETF NASDAQ100レバレッジ ProShares Ultra QQQ
上場市場 東京証券取引所 米国市場
取引通貨 米ドル
目標 NASDAQ100レバレッジ指数への連動 NASDAQ100の日次騰落率の2倍
為替について 為替変動の影響を極力排除する設計 日本の投資家から見れば円換算時にドル円変動の影響を受ける

この違いから、円ベースでNASDAQ100そのもののレバレッジ効果を重視する場合と、米ドル資産として保有して為替変動も受け入れる場合では選択肢が異なります。

レバレッジETFは長期間ずっと「指数の2倍」になるわけではない

レバレッジETFを選ぶ際には、為替以上に重要な注意点があります。多くのレバレッジETFが目標としているのは「1日の騰落率の2倍」であり、数カ月や数年間のNASDAQ100の上昇率を単純に2倍した結果になることを保証する商品ではありません。

例えばNASDAQ100がある日に10%下落し、翌日に11.11%上昇すると、指数はほぼ元の水準に戻ります。しかし日次2倍の商品を単純化して考えると、1日目に20%下落した100は80となり、翌日に約22.22%上昇しても約97.8です。このように上下動を繰り返す相場では、複利効果によって指数との長期的な差が生じます。

ProSharesもQLDについて、1日を超える保有期間ではリターンが日次目標を単純に延長した値より高くなる場合も低くなる場合もあり、その差が大きくなる可能性があると説明しています。[参照]

ETFを選ぶときは為替ヘッジ以外も確認する

レバナスETFを比較するときは、為替ヘッジの有無だけで判断せず、運用管理費用、売買時のスプレッド、出来高、純資産総額、取引通貨、税制、利用している証券会社での取扱状況なども確認する必要があります。

特に米国ETFを購入する場合、日本株と同じ感覚で比較するのではなく、円から米ドルへの交換方法や為替手数料、米国市場の取引時間なども確認しておくと安心です。証券会社によってQLDなどレバレッジ型米国ETFの取扱状況も異なるため、実際に投資する前に利用中の証券会社の商品検索で確認する必要があります。

また、レバレッジ型商品は通常のNASDAQ100 ETFより値動きが大きくなります。「為替ヘッジなしにした方が利益が大きそう」という理由だけではなく、円高になったケース、NASDAQ100が急落したケース、株安と円高が同時進行したケースまで想定して資金配分を考えることが重要です。

まとめ:国内ETFに限定するか米国ETFまで含めるかで答えが変わる

為替ヘッジなしのレバナスETFを探す際は、まず国内上場ETF限定なのか、海外上場ETFも含めるのかを決めると整理しやすくなります。

2026年8月時点で、東証にはNASDAQ100レバレッジ指数に連動する2869「iFreeETF NASDAQ100レバレッジ」がありますが、大和アセットマネジメントは同商品について為替変動の影響を極力排除する特徴を示しています。一方、米国市場まで対象を広げれば、NASDAQ100の日次騰落率の2倍を目指す米国ETF「QLD」があり、日本円ベースの投資家はドル円相場の影響も受けます。

なお、レバレッジを付けないNASDAQ100 ETFであれば、東証にも為替ヘッジなしの商品は複数存在します。したがって、商品選びでは「ETFか投資信託か」だけでなく、上場市場・レバレッジ倍率・為替ヘッジ・取引通貨をセットで確認することがポイントです。

※本記事は公開情報をもとに金融商品の仕組みを解説するもので、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。ETFの商品内容や取扱状況は変更される場合があります。投資判断にあたっては最新の目論見書・公式情報を確認してください。

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