株式投資における日次変化率の計算と対数計算の違い

株式

2026.03.22

株式投資を行う際、日次変化率の計算は非常に重要です。特に、対数計算を使用する場合、その計算方法に関して疑問を持つことがあります。この記事では、日次変化率の計算方法と、対数を使用した計算方法の違いについて解説します。

1. 日次変化率の計算方法

日次変化率は、株式の終値がどれだけ変動したかを示す指標です。例えば、昨日の終値が100円、本日の終値が110円であれば、日次変化率は次のように計算されます。

（110/100）−1 = 0.10 ＝ 10% の変動ということになります。このように、日次変化率は「今日の終値 ÷ 昨日の終値 − 1」というシンプルな計算式で求めることができます。

一方、対数を用いた変化率の計算方法は、株式投資のリターン計算でよく使われます。対数計算を使用する場合、以下のように計算されます。

＝LN（110/100） = LN（1.10） ≈ 0.0953 ＝ 9.53%

この計算方法では、「（本日の終値 ÷ 昨日の終値）」の対数を取ることで、対数変化率が求められます。

「LN（（110/100）−1）」とならない理由は、対数を使う際の数理的な背景にあります。対数関数は、割合の変化を表すために使われますが、対数の引き算は割合の変化を示すため、通常はそのまま「110/100」を計算して、そこに対数を適用します。

もし、（110/100）−1 を対数で計算すると、別の意味を持つ数値になり、株式の変化を正しく評価することができません。そのため、LN（110/100）を使うことが一般的です。

日次変化率は、直感的に株価の変動を把握するために使われますが、対数変化率は、複数の期間にわたるリターンの合成や、統計的な分析に役立ちます。どちらの計算方法を使うかは、投資家の目的や使用するデータによって異なります。

例えば、長期的なリターンを評価する際には、対数変化率の方が有用です。対数変化率を使用することで、異なる期間のリターンを加算することができ、計算が簡単になります。

日次変化率は、株式の価格変動を直接的に示すための基本的な計算方法ですが、対数変化率は、より複雑な計算や長期的なリターンの評価に役立ちます。それぞれの計算方法を理解し、適切な場面で使い分けることが重要です。

株式投資においては、計算方法を正しく理解し、データ分析に活用することで、投資判断をより精度の高いものにすることができます。

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