インフレ率は名目成長率と実質成長率から求められる?簡単な計算方法とわかりやすい解説

経済、景気

経済ニュースや統計を見ていると「名目成長率」「実質成長率」「インフレ率」という言葉をよく見かけます。これらの関係性を理解しておくと、経済の動向をより正確に読み取る力が身につきます。本記事では、名目成長率と実質成長率からインフレ率を求める方法と、その計算式、そして背景にある考え方についてやさしく解説します。

名目成長率・実質成長率とは?

名目成長率とは、物価の変動を含んだ経済成長の数値で、実際の市場価格ベースでのGDPの増加率を表します。

一方で、実質成長率は物価の影響を除いたGDPの成長率であり、「本当に経済がどれだけ成長したか」を示す指標です。

インフレ率は「名目 − 実質」で近似できる

基本的に、インフレ率 ≒ 名目成長率 − 実質成長率という近似式でインフレ率を計算できます。これは経済学でよく使われる「フィッシャー方程式」の簡易形とも言われています。

たとえば、ある年の名目成長率が5%、実質成長率が2%であれば、インフレ率は次のようになります。

インフレ率 ≒ 5% − 2% = 3%

もう少し正確な計算方法

厳密にインフレ率を求めるには次の式を使うのが理想です。

(1 + 名目成長率) ÷ (1 + 実質成長率) − 1

たとえば、名目成長率が5%(0.05)、実質成長率が2%(0.02)の場合。

(1.05 ÷ 1.02) − 1 = 約0.0294 = 約2.94%

このように、厳密な数値を出すには割り算を使いますが、近似としては「名目 − 実質」でも十分です。

なぜこのような計算ができるのか

名目GDPは「実質GDP × 物価指数(デフレーター)」として表されます。つまり、名目成長率は「経済の実質的な成長」+「物価の変化」によって構成されるため、差をとることで物価の変化=インフレ率が算出されるわけです。

経済全体の実力を把握したい場合は実質成長率を重視し、家計や企業のコストに影響するのはインフレ率が重要になります。

実際の経済分析での使われ方

経済政策を考える際には、実質成長率がプラスでも、インフレ率が高すぎると金融引き締めが必要とされます。逆に、名目成長率が高くても実質成長率が低ければ、実質的には国民の生活が苦しくなっている可能性があります。

たとえば、名目成長率が6%でも、インフレが5%であれば、実質成長率は1%程度で、あまり経済が成長していないとも言えます。

まとめ:数字の関係を理解して経済ニュースを読み解こう

名目成長率と実質成長率がわかれば、インフレ率は簡単に求めることができます。計算式は「インフレ率 ≒ 名目成長率 − 実質成長率」で近似でき、より正確に求めるなら「(1 + 名目) ÷ (1 + 実質) − 1」の式を使います。

この関係を理解しておくことで、ニュースや政府発表の数値を自分で読み解く力が格段にアップするはずです。

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