株式市場には「西暦末尾7年は株価が下がりやすい」というジンクスがあります。果たしてこれは偶然の一致なのか、それとも実際に理由がある現象なのでしょうか？この記事では、過去の事例を振り返りながら、その傾向と背景に迫ります。
過去の「7の年」と株価下落の事例
まずは、実際に株価が下落した「7の年」の例をいくつか挙げてみましょう。
- 1987年：ブラックマンデーが発生し、世界的に株価が暴落
- 1997年：アジア通貨危機により、アジア各国の市場が混乱
- 2007年：米サブプライムローン問題が表面化、翌年のリーマン・ショックの序章に
- 2017年：大きな下落はなかったが、「過熱感」から調整局面への警戒が強まっていた
これらを見ても、特に1987年と1997年、2007年は顕著な調整や暴落が発生しており、印象に残る出来事となっています。
周期的な相場心理の影響
10年単位で経済は好況と不況を繰り返すという「景気循環」の存在が、末尾7年の暴落と結びつく要因の一つとされています。例えば、1970年代後半に好況が続いた後、1987年にはその反動が来たように見えるのです。
また、投資家や機関投資家の間でも「そろそろ危ないのでは？」という警戒感が共有されやすくなり、自己実現的に市場が売り優勢になることもあります。
「7の年」ジンクスがもたらす心理的影響
このようなアノマリー（市場の規則性）に投資家が敏感に反応することで、実際のファンダメンタルズ以上に価格が動いてしまうこともあります。
特にSNSや報道により情報が瞬時に広がる現代では、「7の年には注意」という認識が相場に与える影響も無視できません。
株価下落の本当の要因は？
とはいえ、株価が下がる理由は「末尾7年」だからではなく、ファンダメンタルズ（企業業績や金融政策、国際情勢）によるものであるというのが実情です。
例えば1987年は米国の金利引き上げや円高、1997年はタイバーツ暴落が原因となりました。ジンクスはあくまで“後付け”であり、予測の道具にはなりません。
長期投資家の視点：ジンクスに惑わされないために
短期的なボラティリティに振り回されず、長期的な視点で資産形成を行うことが重要です。過去の「7の年」で暴落があったとしても、長期で見れば回復しているケースがほとんどです。
インデックス投資を行っている投資家にとっては、こうした年こそむしろ買い増しの好機と捉えるべきかもしれません。
まとめ：ジンクスよりも冷静な分析を
「西暦末尾7年＝暴落」という見方には一理あるものの、常にそうとは限りません。重要なのは、表面的な数字やジンクスに踊らされることなく、しっかりと背景や原因を見極める力を養うことです。
投資は自己責任であることを忘れず、冷静な判断で資産運用を行いましょう。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
コメント