結婚・出産・育休・復職といったライフイベントの多い30代女性にとって、老後資金づくりの手段としてのiDeCoや企業型DCの選択は悩ましいものです。本記事では、収入の変化やキャリアプランに合わせた最適な資産形成の方法をわかりやすく解説します。
iDeCoと企業型DCの違いとは？
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で口座を開設し、自分の意思で積み立てる年金制度です。掛金は全額所得控除対象となり節税効果が大きいですが、60歳まで原則引き出せません。
企業型DC（企業型確定拠出年金）は、勤務先が制度を導入していれば加入でき、企業が拠出金を支払うケースが多くあります。iDeCoと比べて運用の自由度はやや限定されますが、会社によっては自分でも掛金を上乗せできる「マッチング拠出」が可能です。
産休・育休・退職を見据えた資産形成
育児休業中は収入が減るため、毎月の掛金負担が難しくなることも。iDeCoは任意で掛金の変更・停止が可能ですが、加入を継続する限り手数料がかかります。
一方、企業型DCは会社が拠出してくれる分がベースにあるため、休職中の拠出が止まることはありますが、自分で掛けていない分のリスクは軽減できます。
特に退職後にiDeCoへ移管する際には「個人型年金移換手続き」が必要で、これを怠ると自動的に国民年金基金連合会へ資金が預けられ、運用がストップしてしまいます。
ライフプランに合わせた判断がカギ
例えば、「数年以内に出産予定」「退職の可能性がある」「家計は夫が主に支える」といったケースでは、iDeCoよりも柔軟性のある企業型DCを優先するという選択肢も考えられます。
一方で、「在職中に節税メリットを最大限活かしたい」「将来の年金不安に備えて積極的に運用したい」場合は、iDeCoと企業型DCの併用（マッチング拠出可否に応じて）も視野に入れるべきです。
配偶者との連携も資産形成のポイント
ご主人が個人でiDeCoを始めている場合、世帯単位でのリスク分散が可能です。iDeCoは夫婦別名義で管理されるため、共働き世帯にとっては非常に効果的な老後資産形成手段となります。
加えて、つみたてNISAとの併用もおすすめ。iDeCoは60歳まで引き出せませんが、NISAは必要なときに解約できるため、流動性を持たせた資産設計が可能です。
手続きの面倒さを減らすには
退職時や産休時の煩雑な手続きを避けたい場合は、加入前に自社の企業型DCの手続きフローを確認しておくことが大切です。必要書類や手続き期限を事前に把握しておくことで、混乱を防ぐことができます。
また、iDeCoの運営管理機関（SBI証券や楽天証券など）を使うことで、オンラインで手続きが完結できる仕組みも整ってきています。
まとめ：女性の資産形成は柔軟性と分散が鍵
今後のライフスタイルに応じて変化する「収入・働き方・家計」に合わせ、iDeCoと企業型DCを適切に選択・併用することが重要です。
出産・退職の可能性があるなら、まずは企業型DCをベースにし、夫婦でiDeCoやつみたてNISAを併用して、世帯全体でバランスのとれた老後資産形成を行うと安心です。
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