ライフスタイルの多様化により、マイホームを持たずに一生賃貸で暮らすという選択が現実的なものとして注目されています。この記事では、将来持ち家を持たないことを前提に、60歳時点で目指すべき金融資産の目安や考え方を解説します。
賃貸派が老後に備えるべき理由
持ち家がある人と違って、賃貸派は老後も家賃を支払い続ける必要があります。したがって、退職後の収入源を考慮した上で、十分な貯蓄や運用資産が必要です。
また、高齢者が賃貸住宅を借りにくくなる可能性も考慮して、保証人の確保や長期契約可能な物件選びも準備の一部です。
60歳までに必要とされる金融資産の目安
住居費として、月8万円の賃貸に住むと仮定すると、年間96万円。90歳までの30年分で2,880万円が必要になります。加えて生活費（月20万円）も含めると年間240万円×30年＝7,200万円。合計で約1億円が理論上の目安です。
これを全額貯蓄で用意するのではなく、年金収入や投資の取り崩しと併用していく想定が現実的です。
実例：1億円をどう構成するか
- 現金預金：1,000〜2,000万円（緊急予備費＋5年分の生活費）
- 株式・投資信託：3,000〜5,000万円（インカムゲイン＋資産取り崩し）
- iDeCo/NISA：1,000〜2,000万円（税制優遇制度の活用）
- 年金受取見込み：月12〜15万円程度×30年
これらを組み合わせることで、資産を減らしすぎず、老後の生活を安定させることが可能です。
支出をコントロールすることも重要
資産形成と並行して、支出の見直しも忘れてはいけません。特に、固定費（保険料・通信費・光熱費など）の最適化が有効です。
また、健康管理によって医療費を抑えられれば、老後の出費も安定します。早めに生活習慣を整えることも立派な資産対策です。
投資と運用のバランスも見極めよう
退職後も一部資産を運用することで、資産を目減りさせずに済みます。高配当株や債券、リスクの低いインデックス投資信託が候補になります。
ただし、60歳以降の運用は「守り重視」が基本。相場の急変に対応できるよう、現金比率も高めておくと安心です。
まとめ：自分に合った資産設計を
一生賃貸を選ぶ場合、老後も住まいにかかるコストが続くため、金融資産の目標額はやや高めに設定する必要があります。とはいえ、すべてを完璧に用意するのは困難です。公的年金・運用・節約などを組み合わせ、自分に合ったライフプランを描きましょう。
早めに将来設計に取り組めば、無理なく安心できる老後に近づけるはずです。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
コメント