マクロ経済学の45度線分析で理解する均衡国民所得と需給ギャップの計算方法

経済、景気

2025.05.27

マクロ経済学における45度線分析は、国民所得の決定や需給ギャップの理解に役立つ基本的な手法です。特に、消費関数や投資、政府支出を用いたモデルでは、均衡国民所得や需給ギャップの計算が重要なポイントとなります。

45度線分析の基本概念

45度線分析では、総需要（AD）と総供給（AS）が一致する点で経済が均衡すると考えます。総需要は消費（C）、投資（I）、政府支出（G）から構成され、消費関数は一般的にC = C₀ + cYと表されます。ここで、C₀は基礎消費、cは限界消費性向、Yは国民所得を示します。

均衡国民所得（Y*）は、総需要と総供給が一致する点であり、以下の式で求められます。

Y* = (C₀ + I + G) / (1 – c)

例えば、消費関数がC = 60 + 0.75Y、投資I = 90、政府支出G = 100の場合、均衡国民所得は以下のように計算されます。

Y* = (60 + 90 + 100) / (1 – 0.75) = 250 / 0.25 = 1000

このように、限界消費性向が0.75の場合、乗数効果は1 / (1 – 0.75) = 4となり、投資や政府支出の変化が国民所得に与える影響が大きくなります。

完全雇用国民所得（Yf）が1040である場合、均衡国民所得との差が需給ギャップとなります。需給ギャップは以下のように計算されます。

需給ギャップ = Yf – Y* = 1040 – 1000 = 40

この場合、需要が供給に対して不足しているため、デフレギャップが40存在することになります。

需給ギャップの計算において、限界消費性向や乗数効果を正しく理解することが重要です。例えば、限界消費性向が0.75の場合、乗数は4となります。これを誤って計算すると、需給ギャップの値も誤ってしまいます。

また、完全雇用国民所得と均衡国民所得の差を求める際には、正確な数値を用いることが求められます。計算ミスや数値の取り違えがないよう注意が必要です。

45度線分析を用いたマクロ経済学の問題では、消費関数や投資、政府支出の値を正確に把握し、限界消費性向や乗数効果を適切に適用することが重要です。均衡国民所得や需給ギャップの計算においては、基本的な公式を正しく使い、数値の取り扱いに注意することで、正確な結果を導くことができます。

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