国民経済計算を使って、特定の諸変数から国民所得を計算する方法について解説します。この記事では、実際のデータを元に、どのようにして国民所得を求めるのかを説明します。
1. 国民所得の計算に必要なデータ
まず、国民所得を計算するために必要なデータを整理します。以下の情報が与えられています。
- 民間最終消費: 287
- 財貨・サービスの輸入: 49
- 政府最終消費: 87
- 海外からの要素所得の受取: 12
- 総固定資本形成: 135
- 海外への要素所得の支払: 5
- 在庫品増加: -2
- 固定資本減耗: 93
- 雇用者報酬: 280
- 間接税: 43
- 財貨・サービスの輸出: 56
- 補助金: 4
2. 国民所得の求め方
国民所得は、最終的に「国内総生産（GDP）」を基にして計算されます。これを求めるためには、消費、投資、政府支出、輸出などの要素を組み合わせます。
まず、基本的な式は以下の通りです。
国民所得 = 民間最終消費 + 政府最終消費 + 総固定資本形成 + 輸出 – 輸入 + 海外からの要素所得の受取 – 海外への要素所得の支払 + 補助金 – 固定資本減耗
3. 各項目に基づく計算
与えられたデータを元に、それぞれの項目を計算していきます。
1. 民間最終消費: 287
2. 政府最終消費: 87
3. 総固定資本形成: 135
4. 輸出: 56
5. 輸入: 49
6. 海外からの要素所得の受取: 12
7. 海外への要素所得の支払: 5
8. 補助金: 4
9. 固定資本減耗: 93
これらの値を国民所得の計算式に代入して計算します。
4. 計算結果
上記の式に基づいて計算すると、次のようになります。
国民所得 = 287 + 87 + 135 + 56 – 49 + 12 – 5 + 4 – 93 = 437
したがって、国民所得は「437」となります。
5. まとめ
国民経済計算による国民所得の計算方法について、実際のデータを使って求める手順を解説しました。国民所得を求める際には、与えられた各種データを適切に式に代入していくことが重要です。今回の例では、最終的に国民所得は437となりました。
このように、国民経済計算は多くの経済指標を基にしており、国民の経済状況を把握するために有用な方法となっています。
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