新NISAとオルカン積立、政治イベントで止めるべき?長期投資の基本と考え方を解説

資産運用、投資信託、NISA

新NISAで毎月オルカン(全世界株式インデックスファンド)を積立てている方にとって、「政治イベントで積立を一時停止すべきか?」という悩みはよくあるものです。2024年の米国大統領選でトランプ氏が再登場するかもしれないという報道などに影響され、「7月に株が下がる」といった予想が出ることもあります。では、こうした不安材料があるときに積立投資を止める意味はあるのでしょうか?

政治的イベントと市場の関係

米国大統領選や金融政策などのイベントは、確かに株式市場に一時的な影響を与えることがあります。しかし、それが短期的な調整であることが多く、長期で見ると市場は成長を続けてきました。

たとえば、2020年のトランプ政権下でも一時的な下落局面がありましたが、コロナ後には市場全体が回復し、大きく上昇しました。つまり、「短期の下落」は長期投資家にとっては「安く買えるチャンス」とも言えます。

ドルコスト平均法の考え方

ドルコスト平均法は、価格が高いときには少なく、安いときには多く買うという仕組みで、価格のブレをならす効果があります。これを継続することで、高値づかみのリスクを減らし、長期的に平均取得単価を安定させることができます。

つまり、相場が下がる可能性があるときこそ、積立を続けることでメリットが得られるのです。

オルカンは分散性が強み

オルカン(eMAXIS Slim全世界株式など)は、米国だけでなく、先進国・新興国を含む数千銘柄に分散投資しています。米国の影響は大きいですが、それでも単一市場への集中リスクは軽減されています。

一国の政治変動が即座にファンド全体に大きく響くとは限らず、「オルカンだからこそ継続の価値がある」とも言えます。

「一時停止」で起きるデメリットとは?

仮に「今月はやめておこう」と投資を止めた場合、次に相場が上がった際に買いそびれたり、積立再開のタイミングを測ることにエネルギーを使ったりするリスクが生じます。

また、こうした判断を毎回繰り返すことで、投資が「短期投機」に近づいてしまい、長期での資産形成の軸がぶれる可能性があります。

初心者が意識すべき投資の姿勢

初心者の方ほど、「自分の信じた投資方針をブレずに続ける」ことが大切です。積立投資は未来の自分に対する仕送りとも言える行動。市場のノイズに左右されるより、「やるべきことを続ける」姿勢が大きなリターンを生みます。

たとえば、2008年のリーマンショック後も積立を継続した人は、その後の株価回復局面で大きな恩恵を受けました。これはオルカンでも同じです。

まとめ:投資は「続けた人」が勝つ

政治イベントや短期的な相場変動は確かに不安ですが、長期的な資産形成を目指すなら、積立は止めずに続けることが原則です。

特にオルカンのような全世界分散型の商品は、下落時こそ強みを発揮します。無理なく、ブレずに、コツコツと。これが新NISA活用の正解です。

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