株式市場が調整局面に入ると、ネット上では「リセッション入り」「リーマンショック級の下げに備えよ」といった不安をあおる書き込みが目立つようになります。しかし、過去を振り返るとそれらの多くが結果的に「杞憂」に終わっています。なぜ人は株価暴落を繰り返し予想するのでしょうか?この記事では、その心理的背景と、冷静な投資判断のためのポイントを解説します。
相場悲観論が繰り返される3つの理由
ネット上での株価暴落論が目立つ背景には、主に以下の要因が挙げられます。
- 行動経済学的な「損失回避性」:人は利益よりも損失を強く避けたい心理があり、最悪のシナリオに備えようとする傾向があります。
- 自己主張や注目を集める目的:極端な予想の方が目立ち、SNSや掲示板では注目を浴びやすいため、強い悲観論が投稿されやすい傾向にあります。
- 実際に売りポジションを持っている:自らのポジションを正当化したい人が「下がってほしい」という願望を情報発信に込めることもあります。
過去の例に学ぶ:毎回あった“暴落予言”
例えば2020年のコロナショック直後には「世界恐慌再来」との声が多く見られましたが、その後は主要株価指数がV字回復を遂げました。
2022年のインフレ懸念・利上げ局面でも「バブル崩壊」論が多数流れましたが、実際には下落と回復を繰り返しつつも暴落には至りませんでした。
こうした“暴落の予言”は、毎回一定数の人に信じられますが、冷静な事実確認とデータ分析が大切です。
過熱感はどこで判断すべきか
「今の相場には過熱感がある」と感じる人もいますが、具体的な根拠がない主観的な発言も多く存在します。過熱感を冷静に測るには、次のような客観的な指標を使いましょう。
- PER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)
- VIX指数(恐怖指数)の推移
- 信用買残・空売り比率
例えば、東証プライム全体のPERが30倍を超えるような水準であれば「やや過熱」と言えますが、そうでなければ単なるノイズの可能性もあります。
投資判断は感情ではなくロジックで
ネットの「〇〇に備えよ」といった感情的な投稿に引きずられず、自分なりのロジックとルールに基づいて投資判断を下すことが重要です。以下のようなフレームワークが参考になります。
- 長期的な経済指標や企業業績に注目する
- 一時的な下落も想定し、リスク許容度に応じたポートフォリオを組む
- 分散投資を行い、特定の銘柄やセクターに依存しない
感情に流された売買は、長期的に見て損失につながることが多いため、冷静な目線を保ちましょう。
まとめ:情報は選んで受け取る力が重要
「リーマン級の暴落が来る」といった発言は、相場が調整局面に入るたびに繰り返される風物詩のようなものです。それらすべてを鵜呑みにせず、自分で情報の真偽を確かめ、データとファクトに基づいた判断を下す姿勢が、投資を続ける上での信頼資産になります。
投資で成功する人は、マーケットの“声”ではなく、自分の“考え方”に従うという共通点を持っています。

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