投資信託は初心者にも人気の金融商品ですが、「信託報酬」がどのように支払われているのか、そして万が一元本がゼロになった場合どうなるのかについて不安を抱える方も少なくありません。この記事では、信託報酬の基本から、資産が減った場合の影響まで、詳しく解説します。
信託報酬とは何か？
信託報酬とは、投資信託の運用・管理を行うために必要な費用であり、投資信託を保有している間、日々少しずつ資産から差し引かれる手数料です。運用会社、販売会社、受託会社（信託銀行など）に分配されます。
例えば、信託報酬が年率0.5%の投資信託であれば、年間の資産残高の0.5%相当が自動的に差し引かれます。日々の純資産価値（基準価額）に反映されているため、直接請求されることはありません。
信託報酬は元本から支払われているのか？
信託報酬は、投資信託の「純資産」から差し引かれる形で支払われます。したがって、その原資は元本も含まれますが、運用益から支払われる場合もあります。結果として、基準価額（1万口あたりの価値）に自動的に影響を与えます。
つまり、運用益が出ていればそれが使われますが、損失が出ていた場合は残高（元本を含む）から減額されるため、実質的に「元本からも払っている」という認識は間違っていません。
元本がゼロになったら信託報酬はどうなる？
投資信託の純資産がゼロになった場合、運用を継続することはできません。したがって、信託報酬も徴収できず、運用自体が終了（償還）となります。現実的には、そこまで価値が下がる前に繰上償還されることがほとんどです。
信託報酬は、あくまでも「純資産の一定割合」なので、資産が減れば報酬も比例して減っていきます。逆にいうと、信託報酬の存在が元本を食いつぶしていく可能性もあるということです。
信託報酬の影響を受けにくい商品を選ぶには？
低コストなインデックスファンドや、ETF（上場投資信託）などは、信託報酬が0.1%未満のものもあります。長期保有を前提とするなら、信託報酬の違いは運用成果に大きな差を生みます。
例えば、同じ年間リターン5%のファンドでも、信託報酬が1.0%と0.2%のファンドでは、20年後のリターンに大きな差が生じます。資産形成においては「複利の敵」としてコスト管理は非常に重要です。
信託報酬以外にもある投資信託のコスト
信託報酬の他にも、売買時の「販売手数料」や、運用中に発生する「信託財産留保額」、「監査費用」などが間接的に基準価額に反映されています。これらもすべてトータルコストとして把握することが大切です。
販売手数料が0円の「ノーロードファンド」、信託報酬が低めの「インデックス型」、透明性の高い「ETF」などを上手に使い分けましょう。
まとめ：信託報酬の理解が資産防衛の第一歩
信託報酬は、投資信託を保有する限り自動的に差し引かれる重要なコストです。資産が減少しても発生するため、長期投資では特にその影響を無視できません。
ファンド選びの際には、信託報酬だけでなく、他のコストや運用方針、トータルリターンにも目を向けて、自分の投資目的に合った商品を選ぶことが、賢い資産形成につながります。
こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。
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