新興国市場、とくにインドやベトナムの海運株に投資したいと考える投資家は近年増加しています。しかし、これらの個別株は日本のネット証券や外資系証券でも取り扱いが限定されているため、購入に戸惑う方も多いのが現状です。この記事では、インドやベトナムの個別株を購入できる証券会社や、どうしても購入できない場合の代替手段について詳しく解説します。
なぜインドやベトナム株の個別株は買いづらいのか？
インドやベトナムといった新興国は、証券市場自体が海外投資家に対して制限を設けている場合があります。たとえばインドは外国人投資家に対してFPI（Foreign Portfolio Investor）登録が必要な場合もあり、個別株投資はハードルが高い傾向があります。
また、ベトナム株式市場も現地証券口座の開設が前提となることが多く、日本の証券会社経由ではアクセスが困難です。そのため、一般的な日本のネット証券や外資系証券でも取り扱いが限られているのが現状です。
インド株・ベトナム株を取り扱う主な証券会社
- 内藤証券：ベトナム株の取り扱いにおいて国内トップクラス。現地証券口座不要で、取り扱い銘柄も比較的豊富。
- SBI証券：インド株のETF・ADRは購入可能だが、個別株は未対応。
- 岡三オンライン証券：一部の新興国株式に対応。要確認。
- マネックス証券：米国ADR（預託証券）を通じて一部のインド企業に投資可能。
たとえば、インドの海運関連企業であれば「Shipping Corporation of India」などがありますが、日本の証券会社では未対応のことが多いため、米国市場で取引可能なADRがあるかどうかを調べるのが有効です。
代替手段1：海外株式ETFで間接的に投資する
もし個別株の購入が困難であれば、インドやベトナムの海運業を含む企業に投資しているETFを活用する手段があります。
例えば以下のようなETFが検討対象になります。
- 【INDA】：iShares MSCI India ETF
- 【VNM】：VanEck Vietnam ETF
これらは米国市場で上場しており、日本の証券口座でも比較的簡単に購入できます。海運株に限定されていないものの、間接的に投資対象を含める形になります。
代替手段2：現地証券口座を開設する
本格的にインドやベトナム株に個別で投資したい場合、現地の証券会社に口座を開設する方法もあります。
たとえば。
- インド：Zerodha、ICICI Directなど
- ベトナム：SSI Securities、VNDirectなど
ただし、英語・現地語対応、本人確認書類や送金手続きが必要となり、一定のハードルがあります。中上級者向けの手段ですが、より広い選択肢を得られる利点もあります。
ベストな投資戦略を選ぶために
投資対象を選定する際は、個別株へのこだわりだけでなく、投資環境の整備・リスク管理・流動性の高さなども重要です。
特定の銘柄にこだわるより、ETFやADRなどを活用しつつ、投資先地域への分散を図る戦略が効果的な場合もあります。海外株は為替リスクや市場ルールの違いもあるため、情報収集と慎重な判断が求められます。
まとめ：目的に応じた証券会社と手段を選ぼう
インドやベトナムの海運株は、個別株としては購入が難しいケースが多いですが、ETFやADRを活用することで代替投資が可能です。
取引のしやすさを重視するなら内藤証券やETF経由が有力で、本格的に現地株へアクセスしたい場合は現地証券口座の開設も視野に入れるとよいでしょう。目的と投資経験に応じて、最適な方法を選びましょう。
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