物価上昇と給与横ばいの2026年、40代・50代は老後をどう乗り越える？株式投資をしていない人の現実的な対策

株式

2026.05.24

2026年の日本では、食料品や光熱費、保険料など生活コストの上昇が続く一方で、給与は大きく増えていないと感じる人が少なくありません。

特に40代・50代になると、「老後資金は本当に足りるのか」「株式投資をしていないままで大丈夫なのか」と不安を抱える人も増えています。

しかし実際には、投資を積極的に行っていない人でも、それぞれ現実的な方法で老後への備えを考えています。

この記事では、平均年収層の40代・50代がどのように老後を見据えているのか、具体的な対策や考え方を整理して解説します。

「定年後も働く」がすでに普通になりつつある

現在の日本では、「60歳で完全リタイア」という考え方自体が変化しています。

再雇用制度や定年延長制度を利用し、65歳から70歳まで働く人は珍しくありません。

特に平均年収帯の会社員では、老後資金を一気に準備するよりも、「働けるうちは働く」というスタイルを前提にしているケースが増えています。

つまり、多くの人は“老後資金だけで生きる”のではなく、“収入を少し維持しながら老後を迎える”方向へ考え方が変わっているのです。

新NISAなどで投資が話題になっていますが、40代・50代でも株式投資をしていない人は依然として多く存在します。

理由としては以下のようなものがあります。

特に就職氷河期世代を含む40代後半〜50代前半では、「安定収入重視」の価値観が根強い傾向があります。

そのため、預金中心で生活している家庭も珍しくありません。

老後不安を大きく左右するのが住居費です。

住宅ローンを完済した持ち家がある場合、毎月の固定費はかなり抑えられます。

一方で、賃貸住宅の場合は家賃負担が老後も継続するため、年金だけでは厳しいと感じる人もいます。

そのため、40代・50代では「まず住宅ローン完済を優先する」という考え方も根強くあります。

老後資金として「2000万円問題」が有名になりましたが、これはあくまでモデルケースの試算です。

生活スタイルによって必要額は大きく変わります。

例えば、地方在住で持ち家があり、夫婦とも年金を受給できる場合は、支出を抑えながら暮らす人も少なくありません。

逆に都市部で賃貸暮らしを続ける場合は、より多くの資金が必要になる傾向があります。

つまり、「全員に数千万円必要」というより、生活水準と固定費によって現実はかなり違うのです。

投資を本格的にしていない人でも、最近は次のような対策を少しずつ始めるケースが増えています。

特に最近は、「大きく増やす」より「支出を減らす」方向へ考える人が多くなっています。

例えば、通信費や保険料の見直しだけでも年間数万円単位で支出が変わることがあります。

以前は「高齢者が働くのは大変」というイメージが強くありました。

しかし現在は、短時間勤務や軽作業、シニア向け求人なども増えています。

コンビニ、スーパー、清掃、施設管理、配送補助など、60代以降でも働ける仕事は以前より選択肢が広がっています。

また、健康寿命が延びていることもあり、「完全引退」ではなく「ゆるく働く」という老後を選ぶ人も増えています。

物価上昇と給与横ばいが続く2026年、多くの40代・50代は老後に不安を抱えています。

ただし、株式投資をしていない人が全員絶望的というわけではありません。

実際には、「定年後も働く」「持ち家を活かす」「固定費を減らす」「少額から積立を始める」など、現実的な方法で老後を乗り越えようと考える人が増えています。

これからの時代は、「完全リタイア」よりも、「働き方と生活コストを調整しながら長く暮らす」という考え方が、より一般的になっていくのかもしれません。

こんにちは！利益の管理人です。このブログは投資する人を増やしたいという思いから開設し運営しています。株式投資をメインに分散投資をしています。